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絶滅危惧種の3割、先進国向けの生産が影響 東北大など研究

絶滅の危機に直面する世界の動物種のうち3割が、発展途上国から先進国などに輸出するための商品生産や開発によって大きな影響を受けているとの分析結果を、東北大やシドニー大などの研究チームが英科学誌ネイチャーに発表した。

日本が関係する貿易は、米国と並んで脅威を及ぼす動物種の数が多い。研究チームは生態系に配慮した商品認証や表示を広め、環境リスクが大きい取引を減らす規制を講じるよう求めている。

分析によると、メキシコなど中米ではコーヒーとカカオのプランテーション開発でクモザルの生息地が減少。インドネシアのパーム油やゴムの生産は、スマトラカモシカやハリモグラの仲間の脅威となっていた。パプアニューギニアでは、日本への木材などの輸出によって、91種の動物種で絶滅の危機が生じていた。

絶滅の危機にある約2万5千の動物種のうち、約7400種がこうした貿易のための生産や開発で影響を受けていた。日本の輸入は途上国を中心に約790の動物種の絶滅危機を招いており、約1260種の米国とともに突出して影響が大きかった。

経済発展と環境保全の両立については、20~22日にブラジルで開かれる国連持続可能な開発会議(リオ+20)でも議論される。〔共同〕

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