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NYで被災地特産の食のイベント相次ぐ

東日本大震災から1年を前に、米ニューヨークで宮城県と茨城県の食品関連企業などが被災地の特産品を紹介するイベントがあり、復興への取り組みや食材をアピールした。

宮城県に関するイベントでは宮城復興支援センターの職員が被災地の様子や復興ぶりを説明。主催者で料理研究家の山田玲子さんが県産食材を使った試食品を提供した。

茂木秀樹同センター長は「被害を受けた業者の雇用維持に販路の拡大が欠かせない。ニューヨークに、復興の様子や物産をアピールする常設スペースの開設も検討している」と話した。

茨城県のひたちなか商工会議所の10社は1日から1週間米国に滞在。ニューヨークとサンフランシスコで味噌や日本酒、干しイモなどを売り込んだ。

6日にはニューヨーク市内で、シェフの真保裕子さんが茨城産の食材でラーメン作りを実演。約40人が熱心に耳を傾けた。参加したピーター・グリムさんは食材への風評被害について「日本食ブームに衰えは見られない。安全性が保証されれば、影響は一過性だろう」と話した。(ニューヨーク=西邨紘子)

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