「奈良の大仏」建造費4657億円 いまの価格で試算
経済効果は1兆円超す

752年に開眼供養が行われた東大寺(奈良市)の大仏と大仏殿の創建時の建造費が、現在の価格で約4657億円に上るとみられることが6日までに分かった。関西大(大阪府吹田市)の宮本勝浩教授(理論経済学)らが試算した。
建造にかかわった人の消費などによる経済波及効果は約1兆246億円に上るという。
宮本教授らによると、建造当時や再建時の資料などをもとに原材料費、人件費、労働者の住居費の3つに分けて費用を推定した。
原材料費については、大仏に使った精錬銅約500トンや大仏殿の柱材用の丸太84本などを中心に約3363億5千万円。建造に携わった人だけで延べ260万人以上とされる人件費を約1292億円、住居費を約1億7千万円と積算した。
石材や内部装飾、東大寺の他の建築物にかかった費用は含んでおらず、実際にはさらに多額の費用が必要だったとしている。〔共同〕