東北大に日米20社など集結、次世代メモリー研究拠点開設

2013/11/27付
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米マイクロン・テクノロジーや東京エレクトロンなど、日米の半導体関連企業20社強が集まる次世代メモリーの研究拠点が27日、東北大学内に開設した。研究するのはスマートフォン(スマホ)などに搭載するDRAMの代替品として有力視されるMRAM(磁気記録式メモリー)。2016年度をメドに量産技術を開発する。

同日、仙台市の東北大で「国際集積エレクトロニクス研究開発センター」の開所式が開かれた。同大教授の遠藤哲郎センター長はMRAM関連技術を「総合的に研究し、東北から先端技術を創出したい」と語った。MRAMを中心に、機器間通信や自動運転車の画像処理技術など関連分野も産学で共同研究する。

同センターは約2千平方メートルのクリーンルームを備え、現行では最大口径となる300ミリメートルの半導体ウエハーに対応した試作ラインを持つ。東京エレクトロンが約22億円の建設費用を全額負担、建物を同大に寄付した。

東北大は20社に加え、米欧やアジアの半導体関連企業の参加を募る。年明けから、非常勤も含めると約100人の体制で研究を本格化させる。MRAMは東芝と韓国SKハイニックスが共同開発するほか、韓国サムスン電子が量産を目指している。

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