太陽電池、輸入品シェア11%に　東芝などが採用

太陽光発電協会が18日発表した太陽電池の出荷統計によると、2009年度の海外メーカー製太陽電池のシェアが11%強になった。東芝やJFEエンジニアリングは国内メーカー品より割安な海外の太陽電池を採用した太陽光発電システムを10年度から販売する。海外メーカーが販路を持つ国内企業と連携し、輸入品のシェアが10年度以降も上昇する可能性がある。

国内の太陽電池市場の規模は09年度に前の年度の2.6倍に拡大した。欧州太陽光発電産業協会は、日本市場が10年も45%伸びると予測している。世界有数の成長市場として海外勢の参入が続けば、競争の激化で値下がりにもつながりそうだ。

東芝は米サンパワーがフィリピンで製造する太陽電池を利用した家庭用太陽光発電システムの販売を始めた。今月までにすでに1万件（約3万キロワット）の受注を確保したとしている。

09年度に家庭用市場に参入した中国サンテックパワーは10年度に日本市場の市場シェア10%確保を目指し、JFEエンジなどと組んで業務用市場にも参入する。韓国LS産電の太陽光発電システムを昨年10月から販売しているサニックスも、10年度から卸販売を開始して販路を拡大。前の年度の約4倍の売り上げを見込む。

海外メーカー製の太陽電池のシェアは、08年度はほぼゼロだった。わずか1年で1割を超えたことに、「国内メーカーのシェアが高い家庭用電気製品では、極めて例外的な動き」（日本政策投資銀行産業調査部の清水誠課長）との声もある。