2019年9月16日(月)

石炭火力、CO2減らし復権へ 高効率発電に挑む

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2014/1/21 7:00
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石炭火力発電所が国内で再び脚光を浴びるような場面が、近い将来に実現するかもしれない。

石炭は埋蔵量が天然ガスや石油と比べて多く、今後100年以上にわたって採掘できるとの推測もある。石油のように埋蔵場所が中東など一部地域に集中しているわけではないことも利点。価格も比較的安定している。これらの点では火力発電の燃料として、石炭の評価は高い。

■国内では新設のハードル高く

環境対応を進めれば石炭火力発電所の有用性は高い(三菱重工業の蒸気タービン)

環境対応を進めれば石炭火力発電所の有用性は高い(三菱重工業の蒸気タービン)

問題は二酸化炭素(CO2)の排出量が多いことだ。既存の一般的な石炭火力発電所では石油火力よりもCO2排出量が約3割多く、天然ガス火力と比べれば6割増に達するとされている。このことが問題視され、特に国内では新設へのハードルは低くない。

そのため発電設備を手掛ける重電メーカー各社の間では、日本向け事業は燃焼効率が高い液化天然ガス(LNG)火力で使う機器を重視し、石炭火力関連の製品開発の優先順位は必ずしも高くなかった。

変化の兆しはある。三菱重工業の内田聡・火力発電システム事業部副事業部長は「燃焼温度がセ氏600度を超えるような高効率の発電システムは今後有望だ」と語る。現在は窒素酸化物(NOx)の排出が少ないバーナーなどの開発を進めており、実用化の時期を探っている段階だ。

さらにはIGCC(石炭ガス化複合発電)も視野に入れる。IGCCは石炭をガス化し、ガスタービン・コンバインドサイクル発電(GTCC)と組み合わせるシステムを指し、従来の一般的な石炭火力と比べて発電効率が最大で約2割高まるとされている。

発電効率を向上できれば、それと同率のCO2削減が見込める。灰をスラグ化するために容積が半分以下となり、灰捨て場の面積を小さくできる利点もある。2020年をめどに発電所を稼働させるスケジュールを念頭に、国内外で受注活動に力を入れている。

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