住宅業界、全ての道は「スマハ」につながる

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2011/12/19 7:00
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今年の新語・流行語になった「スマホ」。スマートフォン(高機能携帯電話)の普及に伴い、一気に広まった。では、次世代省エネ住宅「スマートハウス」は来年ブレイクするのか。太陽光発電や蓄電池の技術も向上し、いよいよ住宅業界は本気だ。「スマハ」と言えば、小学生でも分かる。そんな時代が来るかも――。

「絶対に来年度の上期にする」。積水化学工業の本社会議室で、住宅部門を率いる高下貞二取締役専務執行役員は次期戦略商品の投入時期について担当者にこう念押しする。すべての新築住宅をスマートハウス仕様に切り替える戦略を打ち出した高下氏は、蓄電池の選定状況などの報告を受けながら、部材調達や価格設定などについて策を練っている。

高下氏は蓄電池、太陽光発電システム、家庭内エネルギー管理システム(HEMS)をスマートハウスの「三種の神器」と呼ぶ。これらを標準搭載した住宅を初年度に1万棟販売する計画だ。住宅大手が全商品をスマートハウス仕様にするのは初めて。「フルスペック」商品は高コストだが、国からの補助金に加え、コストの一部を自社で負担し、顧客の実質的な上乗せ負担額を200万円台に抑制する。

大手各社の動きを見ると、スマートハウス商戦は既に本格化している。ミサワホームは太陽熱集熱と太陽光発電を併用したシステムを備えた商品を投入。積水ハウスは災害時対応のHEMSを備えた住宅を今月商品化した。大和ハウス工業は来年1月、スマートハウスの購入者から二酸化炭素(CO2)削減量を買い取る新事業に着手する。

従来の省エネ住宅とスマートハウスの違いは、家庭のエネルギー消費を自動的に最適化するHEMSなどの技術を導入し、「賢さ」を備えていることだ。

これまでも省エネ住宅は住宅メーカーにとって重点分野だった。だが、東京電力の原子力発電所事故でエネルギーをめぐる生活環境は大きく変化し、「次世代」という位置付けだったスマートハウスの普及に向けた工程表は一気に短縮された感もある。

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市場規模は巨大に

スマートハウスを支える技術

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