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世界26品目シェア、薄れる日本勢の存在感

中国、韓国企業が台頭

世界シェアでは、調査対象26品目のうち自動車や白色発光ダイオード(LED)など6品目で日本企業が首位を確保した。ただ、中国企業の台頭や韓国勢の攻勢を受け、シェアを落とすケースも相次いでいる。世界市場で日本企業の存在感が薄れる傾向が一段と強まってきた。

新興国が追い上げるなか、日本勢が強みを発揮しているのはカメラの分野だ。デジタルカメラではコンパクト型の販売拡大に成功したニコンのシェアが上昇。ビデオカメラでも世界最軽量の機種が欧州で好調だったパナソニックがシェアを上げるなど、両品目とも上位を日本企業が占めた。

このほかNAND型フラッシュメモリーでは東芝がシェアを初の30%台に乗せ、サムスン電子との差を1ケタに縮めた。需要回復に合わせ、素早く減産緩和に踏み切ったことが奏功した。海水淡水化などに使う水処理膜(RO膜)でも、日東電工や東レが中東やアジアでの大型受注をテコにシェアを伸ばしている。

 半面、IT(情報技術)関連では苦戦が目立つ。液晶パネルでは韓国の2社がさらにシェアを伸ばし、合計で4割を突破。シャープは5位を維持したものの、シェアは1ケタ台に低下した。

白色LEDでも日亜化学工業が4年連続で首位を守ったが、シェアは4.5ポイント低下した。大胆な投資戦略を進める韓国勢に押される状況が鮮明だ。

旺盛な新興国需要を背景に市場が拡大する分野も多いが、日本企業は追い風を生かしきれていない。自動車は中国などで需要が伸びているが、トヨタ自動車のシェアは1.1ポイント低下。新興国に強い独フォルクスワーゲンなどがシェアを上げた。

高成長が続く太陽電池でも、前年首位の独Qセルズが失速した代わりに上位に入ったのは、増産に積極的な米ファーストソーラーや中国サンテックパワーだった。シャープや京セラは好機を生かせず伸び悩んでいる。

成長分野を的確に見極めて攻めの戦略を打ち出せるかが、日本企業のシェア回復のカギを握っているといえそうだ。

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