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ヤフー、楽天などネット6社 迷惑メール対策で連携

なりすましや改ざんを検知

ヤフー楽天などインターネット関連6社は15日、迷惑メール対策の認証技術の普及に向け連携すると発表した。アドレスの詐称による「なりすまし」や内容の改ざんを検知できる「DKIM(ディーキム)」技術を活用。メールの送り手と受け手の各企業が組み、ネット事業の健全な拡大を後押しする。

15日付で「ジャパンDKIMワーキンググループ」を設立した。発起人はヤフー、楽天、ニフティのほか、ソフト開発のパイプドビッツと米系のセンドメール(東京・港)、インフォマニア(横浜市)の6社。国内約25社の参画が決まっており、他社にも合流を促す。

DKIMはメールの送信元が付与する電子署名を、受信する側のプロバイダーが検証する仕組み。ネット上の住所であるドメインが本物であるかを認証し、なりすましメールの排除に役立つ。ワーキンググループではまず認証技術を導入する手順などの標準化を早期に詰める。

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