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タイヤ大手、乗用車市販タイヤの値上げ出そろう

タイヤ大手4社の国内市販向け乗用車タイヤの値上げ表明が14日、出そろった。国内シェア2位の住友ゴム工業は同日、5月1日から出荷価格を平均で7%引き上げると発表した。天然ゴムなど原材料価格の高騰が理由。今後は最大手のブリヂストンなども含め、価格転嫁がどれだけ浸透するかが焦点となる。

値上げ時期や引き上げ幅は各社でやや異なる。3位の横浜ゴムと4位の東洋ゴム工業は4月、住友ゴムは5月、ブリヂストンは6月の順。遅れて実施するメーカーは「販売店なども含めて準備期間が必要」(住友ゴム)、「3~4月は春の需要期なので影響を考慮した」(ブリヂストン)としている。この時期のずれが販売シェアに影響を及ぼす可能性もある。

値上げ幅は乗用車用でブリヂストンが8%、他の3社は7%。トラック・バス用タイヤでは各社が3月から平均7%引き上げる方針を表明済みだ。いずれも天然ゴムの先物価格が「2005年の3.7倍の水準」(住友ゴムの三野哲治社長)などとして転嫁を目指す。

ただ、国内タイヤ市場は縮小傾向にある。日本自動車タイヤ協会によると11年の自動車タイヤ需要見通しは前年比1.6%減の1億1486万本。消費者がどこまで値上げを受け入れるかは不透明。格安の輸入タイヤにシェアを奪われるケースもありそうだ。

トラック・バス用タイヤの事業環境はさらに厳しい。天然ゴムの使用比率が乗用車タイヤより高いうえ、顧客の値下げ要求も強い。各社は値上げの浸透に苦労しそうだ。

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