燃料電池車 主戦場に ホンダ、GMと提携 - 日本経済新聞
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燃料電池車 主戦場に ホンダ、GMと提携

開発へ世界3陣営

ホンダと米ゼネラル・モーターズ(GM)は2日、燃料電池車などの共同開発で提携すると正式発表した。両社の提携で燃料電池車の開発は、トヨタ自動車と独BMWのグループなど大きく3グループに集約される。ホンダとGMは同分野の豊富な特許を生かして開発を加速する。開発競争が激化することで製造コストはさらに下がりそうだ。

燃料電池車は水素と酸素を反応させて電気を起こしてモーターを回す。次世代エコカーの一つである電気自動車(EV)に比べ、燃料の補給時間が短く走行距離も長い。ハイブリッド車(HV)やEVが化石燃料などで発生させた電気を動力源にしているのに対し、燃料電池車の燃料は自然界に無尽蔵にある水素と酸素で排出するのも水だけ。次世代エコカーの大本命と目され、数年後の量産化を目指して各メーカーが開発にしのぎを削っている。

燃料電池車は2002年、トヨタとホンダが世界で初めて発売した。当時の製造コストは1台1億円以上。その後、水素と酸素の反応を促す触媒に使う白金の使用量を大きく削減するなどの技術革新で、製造コストは劇的に下がった。トヨタは15年をめどにセダンタイプの燃料電池車を500万円程度で投入するとみられる。

■巨額の費用軽減

一方で量産化には巨額の費用がかかるため合従連衡の動きも急だ。トヨタは13年1月、BMWとの共同開発を発表した。さらに同月、日産自動車も独ダイムラーや米フォード・モーターとの共同開発を公表した。

その中で動向が注目されていたのがホンダとGMだ。12年実績で世界販売約380万台のホンダにとって燃料電池システムの開発費負担は小さくない。世界販売約930万台のGMと組み、20年をめどに互いの販売する車両に搭載していけば、負担が軽減されると判断した。

 各国で導入される環境規制も両社の提携の背景にある。米カリフォルニア州は自動車メーカーに対し、州内で販売する自動車の一定割合をHVやEVなど有害物質の排出が少ない「ゼロ・エミッション車」とすることを義務付ける方針。今後各国で燃費規制が強化され、従来のエンジン車では販売できない国・地域が出る恐れもある。

ライバルのトヨタはHVでの技術を最大限に生かして燃料電池車開発でも急速に技術力を高めている。トヨタが強みを持つHVと燃料電池車は電気モーターなど多くの部品を共有できる。HVの量産効果を生かすことで、燃料電池車の製造コストも引き下げられる。

トヨタはBMWと20年をめどに新たな燃料電池の基本システムを開発する方針だ。BMWは水素ボンベなどに使う軽量素材「炭素繊維」関連の技術に強みを持ち、互いの技術を持ち寄って開発を加速する。

特許の強み活用

ホンダとGMも同様の相乗効果を狙う。特許分析サービスのパテント・リザルト(東京・台東)によると、米国で公開された燃料電池分野の特許の総合力で、GMは首位でホンダは3位。GMは燃料電池の腐食防止技術など、ホンダは水素と酸素を反応させる技術などで優位性を持つ。

2社の提携は、互いの特許を持ち寄って開発することを可能にし「今後の国際的な勢力図への影響は大きい」(パテント・リザルト)とみられる。3グループ間の開発競争の激化は量産技術の革新と製造コストの削減につながり、消費者にとってもメリットになる。

富士経済(東京・中央)によると、燃料電池車の世界市場規模(車両の出荷金額)は13年度は15億円にすぎないが、25年度には2兆9100億円まで急伸する見込みだ。

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