家電販売に明るさ 6月、大手4社が1年11カ月ぶり増 - 日本経済新聞
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家電販売に明るさ 6月、大手4社が1年11カ月ぶり増

低迷が続いた家電販売に明るさが出てきた。11日出そろった大手家電量販店4社の6月の全店売上高は、前年同月を8~17%上回った。4社すべてがプラスになったのは、地上デジタル放送移行に伴うテレビの買い替え特需があった2011年7月以来、1年11カ月ぶり。テレビ販売に下げ止まり感が広がる一方、エアコンや冷蔵庫などが好調でようやく上向いた。

最大手のヤマダ電機が11日発表した6月の売上高(単体ベース)は、前年同月比10.0%増。ビックカメラはグループ合計で8.8%、エディオンは17.8%、ケーズホールディングスは16.4%と、いずれも大幅に伸びた。

家電量販店は11年7月まで家電エコポイント制度やテレビの地デジ移行に伴う特需に恵まれた。以後は主力のテレビで「需要を2~3年分先食いした」とされる上に価格の激しい下落で、全社が上向くことはなかった。

6月のけん引役はエアコンと冷蔵庫だ。エディオンはエアコンが65.4%増で冷蔵庫が46.9%増。ケーズもそれぞれ51.1%増、23.6%増だった。電力値上げと猛暑で省エネ製品の需要が高まり、2年ぶりの夏のボーナス増も後押しした。

メーカーも回復を実感しつつある。日立アプライアンスの二宮隆典社長は11日、白物家電事業について「数年前まで赤字だったが、特徴ある製品をそろえ収益の柱の一つになってきた」と述べた。パナソニックは省エネ性能の高い機種が好調で、7月第1週のエアコン販売台数は2桁増だ。

薄型テレビにも改善の兆しがある。調査会社のBCN(東京・千代田)によると6月の平均単価は5万7500円と1年前から15%上昇。「売り上げが前年を上回る日も出始めた」(宮嶋宏幸ビックカメラ社長)

電子情報技術産業協会によると5月の薄型テレビ出荷は前年同月比13%減の35万6000台。エコポイントと地デジ特需の重なった直近のピーク、10年11月の11分の1、特需前と比べても半分程度だが、減少幅は月を追うごとに縮小している。

ソニー、シャープ、東芝が相次ぎフルハイビジョンの約4倍の解像度を持つ「4Kテレビ」を発売するほか、構成比が1割弱に達した50型以上の製品を増やし採算を改善。各社は今期の黒字化を目指す。

風早隆弘ドイツ証券シニアアナリストは「家電販売の最悪期は脱した」と指摘。テレビも「早ければ台数も8月に増加に転じ、下期の販売額はプラスになる」とみる。

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