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米国株、ダウ平均続伸し96ドル高 住宅指標改善で半年ぶり高値

【NQNニューヨーク=増永裕樹】18日の米株式相場は続伸した。ダウ工業株30種平均は前日比96ドル88セント(0.8%)高の1万2578ドル95セントで終え、昨年7月25日以来、約半年ぶりの高値を回復した。全米住宅建設業協会(NAHB)が発表した1月の住宅市場指数が大幅に改善。米景気の先行きに強気な見方が増え、幅広い銘柄に買いが広がった。

住宅市場指数は前月比4ポイント上昇の25と、2007年6月以来の高水準となった。回復の遅れが目立っていた住宅市場が持ち直しているとの見方が広がり、投資家の景況感が強気に傾いた。

半導体需要の回復期待も相場を押し上げた。半導体のリニア・テクノロジーが17日、足元の売上高が市場予想以上に伸びるとの見通しを発表。テキサス・インスツルメンツなど同業に連想買いが広がり、IT(情報技術)関連全般が上昇した。

ナスダック総合株価指数は前日比41.63ポイント(1.5%)高の2769.71で終え、昨年7月26日以来の高値となった。

業種別S&P500種株価指数は10業種中9業種が上昇した。「金融」や「IT」の上げが目立ち、「公益事業」が小幅に下げた。ニューヨーク証券取引所(NYSE)の売買高は約8億株(速報値)、ナスダック市場は約19億4000万株(同)だった。

四半期決算が大幅減益だったものの、1株利益が市場予想を上回った金融大手のゴールドマン・サックスが大幅に上昇。大手銀のバンク・オブ・アメリカやJPモルガン・チェースも買われた。住宅指標の改善を受け、トール・ブラザーズやレナーなど住宅株に値上がりが目立った。

一方、信託銀行のバンク・オブ・ニューヨーク・メロンが下落。本業の手数料収入の落ち込みが決算で浮き彫りとなり、同業のステート・ストリートとともに売りが優勢となった。

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