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富士通、かかりつけ薬局をビッグデータで支援

日経デジタルヘルス

富士通は、地域密着型の調剤薬局(かかりつけ薬局)を支援する情報活用基盤を開発し、「第1回 全国ファーマシーフェア2015」(2015年7月31日~8月2日、パシフィコ横浜)に参考出展した。処方箋やPOSのデータ、自治体の公開情報などを収集し解析。その地域におけるインフルエンザの流行を予測したり、薬剤の処方傾向や商品の販売傾向を把握したりできるようにし、薬局のサービス改善につなげる。

開発したのは、データ分析機能を備えたR言語ベースのデータウェアハウス用ソフトウエア「Symfoware Analytics Server」。解析対象は主に(1)薬局情報、(2)自治体情報、(3)外部情報の3つだ。(1)は処方箋やPOSのデータ、(2)は公共施設や医療機関に関する情報など、(3)は気象情報やSNS(social networking service)の情報などを想定する。

これらを基に、その地域における流行病の流行状況や、売れ筋の商品などを解析。その地域に複数店舗を展開するような調剤薬局が、各店舗における薬剤師の勤務シフトや、商品の品ぞろえをいち早く改善できるようにする。今後、調剤薬局と試験導入に向けた検討を進めていくという。

(日経デジタルヘルス 大下淳一)

[日経テクノロジーオンライン 2015年8月4日掲載]

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