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「ザハ案は白紙に」、芦原JIA会長が新国立で提言

日経アーキテクチュア

新国立競技場の総工費が2520億円に膨らんだ問題について、建築界からも見直しを求める声が次々に上がっている。日本建築家協会(JIA)の芦原太郎会長は2015年7月17日、「新国立競技場計画見直しの提言」を発表した。巨大なアーチで屋根を支えるザハ・ハディド氏の現行デザイン案を白紙に戻すことなどを訴えた。

日本スポーツ振興センター(JSC)が開催した7月7日の有識者会議で展示された新国立競技場の模型

政府内での計画見直しの動きを受け、提言をまとめた。(1)ザハ・ハディド案は白紙に戻す、(2)現設計チームは継続して設計作業に当たるとともに、発注者責任、設計者責任を明確にする、(3)施工会社の英知を十分に活用すると同時に、関係者一体となった体制を構築する、(4)強力な政治的リーダーシップのもと、国内外への情報発信に努める――の4点が柱だ。

芦原会長は提言の中で、設計条件の見直しによる事業費の大幅な削減を目指すべきだと主張。建設費と工期について、「工事費削減の制約となる設計条件を見直すことで、1625億円の予算内でナショナルスタジアムをつくることが可能」「2019年ラグビーワールドカップに間に合わせることも計画内容次第で可能だ」と言及している。

現行案を変更する場合の設計体制については、「現設計チーム内にはECI(施工予定者技術協議方式)方式により施工会社も含まれており、再設計に当たってはそのノウハウを発揮できるようにすることが順当」「ザハの事務所自体は、本人の意向次第では設計チームに残す可能性もある」と述べた。

一方で、工事発注については価格透明性の観点から改めて競争入札を実施することを求めた。提言では、そのメリットとして「工事予定者の立場を外して改めて複数の会社による競争入札とすることで、価格の透明性を確保して国民への説明責任を果たせる」「入札時に、減額案と工期短縮の提案を求めることで、さらに広く施工会社の英知を結集することも可能になる」と説明している。

(日経アーキテクチュア 佐々木大輔)

[ケンプラッツ 2015年7月17日掲載]

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