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速さにこだわる報道の終わり 読者と協業、価値向上

長らくニュースメディアが扱う情報の価値の一部は速さにあると考えられていた。報道機関はどの社よりも速く情報を伝えるためにしのぎを削ってきた。だが、ソーシャルメディア時代になって情報の価値は速さから大きく変化している。情報価値がユーザーとの共同作業によって高まっていくという現象が起きている。

オープンジャーナリズムという取り組み

英紙ガーディアンが「オープンジャーナリズム」のプロモーションのために制作した動画の続編

窓ガラスを割り、三角屋根の住宅に突入する武装した警察官が、建物の中にいた3匹の豚を拘束する。緊迫した現場からリポートする記者。これは英国の高級紙ガーディアンが「オープンジャーナリズム」のプロモーションのために制作したものだ。童話「3匹の子豚」をモチーフにした動画は220万回以上も再生されて話題となった。

もう少し動画の中身を説明したい。ソーシャルメディア上では、手荒い逮捕に批判が起き、人々によって事件の調査が行われる。YouTube上にアップされたバス車内のカメラ映像から、狼がぜんそくだった可能性が判明する。ガーディアンは、狼が息を吹いて家を吹き飛ばせるかシミュレーションを行い公開。人々の調査はソーシャルメディア上でさらに進み、子豚たちが生活苦で保険金殺人に手を染めたことが明らかになる。そして、格差という社会問題が浮かび上がりデモに発展していくのだ。

英紙ガーディアンが「オープンジャーナリズム」のプロモーションのために制作した動画

ソーシャルメディアの登場で事件や事故の現場からの第一報は既に、一般の人々のほうが速い。パリの地下鉄で起きた、黒人男性に対する乗車拒否も、ホームにいた別の人によって映像に収められていた。差別行為を行ったグループが、イギリスのサッカーチームのファンであることも分かった。

ガーディアンの動画はさらに先に進んだ世界を示す。動画の中で、ガーディアンは、ソーシャルメディア上で進む人々の調査を整理し、検証していく。ジャーナリストの小林恭子氏は、オープンジャーナリズムの重要性を「共同作業と参加を通じて、読者との関係を直接深める点にある」と指摘している。だが、筆者がマスメディア関係者とガーディアンのビデオについて話すと、ソーシャルメディアを使った取材に議論が集中し、「共同作業や参加」が十分に理解されていないように感じる。

抜けない既存マスメディア的な考え

既に多くのマスメディアがソーシャルメディアを活用している。だが、既存マスメディアの取り組みは、(1)告知や周知のツール、(2)取材のツール、が主なものだ。

(1)では、ツイートやシェアや動画サイトを活用し、記事や番組をできるだけ多くの人に知らせようとする。最近では、コンテンツの一部をネットメディアに展開するという取り組みも見られる。

コンテンツの自前主義が強いマスメディアにとっては大きなニュースに見えるが、これはポータルサイトの時代にも行われてきたことだ。キュレーションサイトなどのプラットフォームの力が強まることに手を貸すにすぎない。また、多様なコンテンツが存在するだけに、コンテンツで差別化することは難しい。

(2)では現場に出くわした利用者に連絡をとり、写真やコメントの提供を求める。ユーザーの反応を分析したり、ツイートから事件をいち早く知ったり、といったソーシャルリスニングの活動も含まれる。もはやソーシャルメディアでは見慣れた光景だが、御嶽山の噴火に遭遇したツイッターユーザーに、各メディアがツイッター経由でコメントを取ろうと殺到したことでひんしゅくを買うなど、使い方には課題も見えてきている。

これは相手の生死も確認しないうちから、「速く」報じたいというメディアの都合が優先されたことが要因だ。これらは「共同作業」ではない。人々を拡声器や取材のネタ元と捉えているにすぎず、記事をつくるのはメディア側だとの意識が抜けきっていない。ユーザーはこうしたメディアの都合を敏感に感じ取っている。

これまでの常識を疑え

このところ、マスメディア関係者と新しい取り組みについて議論する機会が立て続けにあり、必ずソーシャルメディアとの連携が話題となるが、上にあげた2つの取り組みから先に進まないこともあった。その背景にはこれまでのマスメディアの世界の常識がある。

これまでのマスメディアの常識とは、情報そのものに価値がある、との考えだ。そのために誰よりも速く知らせることをスクープと考えた。つまり、情報は公開したら価値が下がると考えられていたのだ。だが、ガーディアンの動画で見たように、情報の価値がユーザーとの共同作業によって高まっていくという逆転現象が起きているのだ。コンテンツを世の中に公開したところが始まりなのだ。(図参照)

このような考えに基づいた取り組みは少しずつ始まっている。以前に記事で紹介した新聞社5社による、新サービスを考えるハッカソンはひとつのケースだろう。また、御嶽山の噴火でNHKのインタラクティブニュースが制作した「噴火の証言」もある。これは、登山者、山荘関係者、取材班の証言を地図上にマッピングし、何が起きたかを明らかにしようとしたもので、動画や証言はすべて確認を取った上で紹介している。

この取り組みが興味深いのは、そこで何が起きたかを解明することにフォーカスしているところだ。登山者らも証言や撮影した動画が、マスメディアの速報合戦に使われるのではなく、解明に役立つのであれば意味が変わってくる。ガーディアンの動画のように共に調査を進めるところまでは至っていないが、コンテンツを集めることで新たな価値を生み出そうとしている点で、共同作業の先駆けと言えるだろう。

米国では、ソーシャル連携からさらに、調査報道をNPOと行いトップで紹介するなど、メディア同士や大学、NPOとの連携も進んでいる。日本のマスメディアは既に他のメディアが報じていても、記事中に紹介することが少ない。これも情報を独占していた時代の名残だろう。競争優位がコンテンツから変化したことを理解しなければ、ソーシャル連携も、共同作業も、本質的な取り組みにはならないだろう。

藤代裕之(ふじしろ・ひろゆき)
ジャーナリスト・ブロガー。1973年徳島県生まれ、立教大学21世紀社会デザイン研究科修了。徳島新聞記者などを経て、ネット企業で新サービス立ち上げや研究開発支援を行う。法政大学社会学部准教授。2004年からブログ「ガ島通信」(http://gatonews.hatenablog.com/)を執筆、日本のアルファブロガーの一人として知られる。

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