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「アギーレ後任」選び まず強化体制見直すべし
サッカージャーナリスト 大住良之

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2015/2/5 7:00
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日本サッカー協会(JFA)は3日午後5時から緊急会見を開き、大仁邦弥会長がハビエル・アギーレ日本代表監督との契約を解除したと発表した。ではなぜこのタイミングだったのか。

今回、「解任」という表現を使ったメディアが驚くほど多かったが、それは不正確な表現だと思う。

全く異なる「解任」と「契約解除」

「監督解任」とは、成績不振などの理由で行われる。誰も解任などされたくはないだろうが、シーズン半ばで解任される監督ほどよいものはない。自分から辞めるのではなく、まだまだ意欲はあるのにクラブや協会の都合で任を解かれるのだから、仕事はしなくても約束された年俸はしっかりともらえるのだ。

今回は、双方の間で取り交わされた契約を「解除」することに、JFAとアギーレ氏側が「合意」したという形。似ているようで全く違う。

だがこれは、私が予想したものとも少し違っていた。私は、JFA側から契約解除できるとしたら、アギーレ氏が起訴されたときだと考えていた。「告発受理」の段階では、スペインでの喚問にも都合を聞いてもらえるはずなので監督としての仕事に差し障りはなく、契約解除は難しい。しかし起訴されて裁判が始まれば、アギーレ氏の都合など聞いてくれないから日本代表監督としての業務に支障が生じる。そうなればJFA側から一方的に契約を解除でき、それ以降の年俸は払う必要がなくなる。

アジアカップのメンバー発表日、昨年12月15日に「告発状提出」のニュースが入り、そのちょうど1カ月後、アジアカップ中の1月14日にスペインのメディアが「告発受理」を報じた。

OBやスポンサーから強い不快感

JFAとしては、「できるだけ早く切りたい」というのが本音だっただろう。大仁会長はそうではなかったかもしれないが、OBやスポンサーなどから強い不快感が表明されていたからだ。しかし起訴されるまではこちらから契約を解除できないと指摘されて動けなかったのだろう。

大仁会長は「受理を正式に知ったのは2月2日の深夜」と説明したが、おそらくそれまでの間にアギーレ氏側(直接的には代理人である弁護士)との交渉が進められていたのだろう。合意の条件は明らかにされていない。しかし間違いなくアギーレ氏側に金銭的保証が約束されたはずだ。

アギーレ氏にとって「守るべきもの」があるとしたら、それは自分自身ではなく、日本代表チームでも日本サッカーの名誉でもない。それは彼が連れてきた3人のコーチだ。コーチたちから「一緒に仕事をしたくない人」と思われたら、今後の仕事に支障をきたすからだ。

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