2017年11月22日(水)

日本株、原油安の光と影の攻防へ
編集委員 北沢千秋

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2015/2/2付
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 底堅い感じはするが上値も重そうで、買ってももうかる気がしない――。株式相場は投資家がじりじりするような展開だ。公的マネーなど下値を拾う投資家は多くても、上値を追う主体は相変わらず不在。円安と原油安は企業収益に大きなメリットを及ぼすはずが、過ぎたるは及ばざるがごとしで、足元では資源価格の下げに端を発した新興国・資源国の経済変調や、エネルギー関連企業、商社の損失計上など、マイナス面に目が向かいがちだ。2015年の株式市場の最大の買い手掛かりは、企業収益の持続的拡大。相場がその好材料を織り込み始めるのは、原油市場など外部環境が落ち着いてからになりそうだ。

■公的マネーに「新顔」登場?

 前場は勢いよくスタートしても後場は伸び悩んだり、米国株が下げても上げるかと思えば、米国株が大きく上昇しても上げ足は鈍かったり。日本株相場は底堅いといえばそうなのだが、何かふわふわと地に足が着いていない印象だ。「それは、買い戻しが一巡するとその上を買う投資家がいないから」。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長の説明は明快だ。

 海外投資家は週間ベースでは1000億円単位の売り買いを続けているが、今の主役は、コンピューターを使った高頻度売買で「買えば利食い、売れば買い戻し」を繰り返すCTA(商品投資顧問)という。投資期間が数カ月単位のグローバルマクロなど、他のヘッジファンドは「材料出尽くしで日本株への興味を失っている」といわれ、市場には上値を追う買い方をする投資家が見当たらない。実際、昨年10月末の日銀の追加緩和を受けて海外勢はいっとき日本株を大きく買い越したが、11月以降をみれば若干の売り越し(現物株・先物合計の金額ベース)だ。

 一方、株価が安くなると日銀など公的マネーが買い出動するので、下値も限られる。日銀と、公的年金などが主なお金の出し手である信託銀行の買越額は、年初からの累計で9000億円(同)を上回る。

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