2019年6月20日(木)

下げにもめげず積立投資 勝率高める+αの知恵

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2014/8/6付
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 投資信託などに毎月一定額を積み立てる定時・定額投資は「ドルコスト平均法」と呼ばれ、投資の初心者にも向いた資産形成の方法だ。続けるには根気も必要なので、どんな相場局面でどんな効果を発揮するかは理解しておいた方がいい。少しの工夫で投資効率が上がることもある。

まずはドルコスト平均法の例を見てみよう。グラフAは過去10年にわたり、毎月末、日経平均株価連動型のファンド(投信か株価指数連動型上場投信=ETF)を月末終値で1万円分ずつ購入し、保有し続けた試算だ。累積投資額の120万円に対し、今年6月末時点の評価額は約157万2000円。資産の増加率は31%で、10年複利で換算した年率リターンは2.7%だった。

■評価損5年続く

この10年は株式相場がリーマン危機などに見舞われた波乱の時期。プロが運用する日本株投信(運用期間10年以上、インデックス型を除く231本)の過去10年の年率リターンは平均で2%強だ。試算は手数料や配当を考慮していないので単純比較できないが、積立投資はなかなかの成績だったと言ってよい。

ドルコスト平均法は投資のタイミングに頭を悩ますことなく、機械的に投資できるのがいいところ。投資額は毎回同じだから、株価が高いときは少ない株数(投信なら口数)を、安いときには多くの株数を買うことになり、結果として高値づかみが減って安値拾いが増える。

だが、成果を得るには根気が必要だ。この試算では、投資額に対する月末の評価額がマイナス(評価損)の時期が65カ月に及んだ。特にリーマン危機後は評価損の状態が約5年続き、日経平均が7568円の安値(月末値)を付けた2009年2月にはマイナス幅が43%に達した。

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