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JOC、デジタル人材公募 五輪年以外も魅力発信

日本オリンピック委員会(JOC)がデジタル戦略ディレクター職を副業・兼業限定で15日まで公募している。来夏の東京五輪開幕までにスポーツの魅力やアスリート、JOCの活動などを伝えるデジタルプラットフォームを立ち上げる計画で、中核となる人材を招く。狙いを山下泰裕会長と籾井圭子常務理事に聞いた。(聞き手は井沢真志、西堀卓司)

山下会長は「外部から人材を取りこむことはJOC事務局の進化にもつながる」と語る。

――JOCが人材を公募するのは珍しい。

山下氏「JOCは選手団派遣と競技力向上をメインに取り組んでいるが、同時にスポーツを通じた社会づくりに貢献したいと思っている。しかし五輪のある時期とない時期で注目度に波があり(恒常的に)魅力を発信できていなかった。五輪以外の時期もスポーツの価値を発信できるような態勢を整えたかった」

――副業や兼業形式での募集は初めてになる。

籾井氏「JOCは公益財団法人で、五輪という担う分野にも特殊性がある。応募者にとっても転職はハードルが高い。まずは気軽に手を挙げてもらいたいと考えた」

山下氏「期待するところは大だが、互いのリスクを軽減する意味でも最初は副業・兼業で、と考えた。外部から人材を取りこむこと自体が事務局の進化にもつながる」

――応募する側にはどんな魅力があるか。

山下氏「(スポーツ界以外にも)スポーツに関心があり、自分の力をスポーツ界に利用してもらえればと思っている人も少なくないのでは。50年に1度の(自国開催の)東京五輪があり、2022年にはすぐ北京冬季五輪がある。そこにかかわっていけるというのも(魅力が)大きいのではないだろうか」

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