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ワクチン開発なら選手は接種 IOC会長、費用は負担

(更新)

来夏に延期された東京五輪・パラリンピックでの新型コロナウイルス対策を巡り、来日中の国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長は16日、ワクチンが開発された場合、海外の選手らが母国で予防接種を受けられるよう最大限努力する考えを表明した。接種費用はIOCが負担する意向を示した。

同日午後、大会の準備状況を確認するためIOCと組織委は事務折衝(プロジェクトレビュー)を都内で開催。その中でバッハ氏は「可能な限り外国の参加者にワクチンを接種した上で、大会に参加するように持っていきたい」と述べた。海外からの観客にもワクチンを接種した上での来日を望む考えを示した。

その後の記者会見で、バッハ氏は「ワクチンが手に入る状況になれば、IOCとしてコストを引き受ける」と説明。各国・地域の国内オリンピック委員会と協力し、選手らへの接種を進めるとした。

これに先立ちバッハ氏は午前に官邸で菅義偉首相と、午後に東京都庁で小池百合子知事とそれぞれ会談。大会関係者らの来日前のワクチン接種に努める姿勢を重ねて示した。

バッハ氏は首相との会談後、「日本人を保護するためにも、五輪の参加者や訪問客などが日本に来るときにはワクチンを接種してくることができるように努力をしたい」と述べた。小池氏との会談時にも「迅速な簡易検査法を活用できるようになると思われ、ワクチンも開発されるだろう」と期待を示した。

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