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家電量販4社の4~9月期、全社が最終増益 巣ごもりで家電需要増

家電量販店の業績が好調だ。12日に出そろったエディオンなど大手4社の2020年4~9月期の連結決算は、いずれも純利益が前年同期を上回った。新型コロナウイルスのまん延に伴う「巣ごもり需要」の拡大で、パソコンやテレビ、調理家電など幅広い家電製品が売れた。昨年9月に起きた消費増税前の駆け込み需要の反動を吸収した。

12日に決算発表したエディオンの純利益は、前年同期比12%増の103億円だった。在宅勤務の浸透に伴い、パソコンやウェブカメラなど関連機器の販売が伸びた。政府による1人10万円の特別給付金の支給で、有機ELテレビなど高価格帯の製品も好調だった。

各社で採算改善が進んだ。最大手のヤマダホールディングスの純利益は39%増の208億円。ケーズホールディングスノジマは同期間として最高益となった。感染予防対策で「複数店を買い回りする顧客が減り、値引きを抑えられた」(ケーズHDの平本忠社長)ことも利益を押し上げた。密集を避けるために店頭での販促を自粛したことで販管費も抑えた。

21年3月期通期の純利益見通しは全社とも従来予想を上方修正し、前期比で増益を見込む。「テレワーク関連の需要はまだ続く」(ヤマダHDの山田昇会長)との見方が多い。ただ、テレビやエアコンといった買い替えサイクルが長い製品を扱う業界だけに「需要の先食いによる反動減が来期に来る可能性がある」(ゴールドマン・サックス証券の河野祥氏)との指摘もある。

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