「田沢ルール」撤廃でNPBへの調査打ち切り、公取委

公正取引委員会は5日、日本野球機構（NPB）に対する独占禁止法違反（不公正な取引方法）の疑いでの調査を打ち切ると発表した。

日本のドラフト指名を拒否して外国のプロリーグでプレーした選手とは一定期間契約できないとする「田沢ルール」が同法に違反するか調べていたが、NPBが申し合わせを撤廃したため疑いが解消されたと判断した。

田沢ルールは、米大リーグのレッドソックスなどで活躍した田沢純一投手が2008年にメジャー挑戦を表明した際に取り決められた申し合わせ。高校生が直接米球界入りした場合は帰国から3年、大学生と社会人の場合は2年、12球団との契約が禁じられていた。

NPBは20年9月、自主的に田沢ルールを撤廃した。公取委の調査に対し「新人選手が日本の球団を経ずに外国の球団と契約することが続いた場合、日本プロ野球の魅力が低下する恐れがあるという認識だった」などと説明したという。公取委によると、田沢ルールが適用されて、契約を拒絶された例はなかった。