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三菱商事、EV無線充電に出資 スマート都市に活用

三菱商事は電気自動車(EV)向けの無線充電技術を持つ米ワイトリシティに出資した。ワイトリシティがこのほど、第三者割当増資で三菱商事を含む3社から計約35億円を調達した。三菱商事は東南アジアなどでスマートシティー開発に乗り出している。EVの無線充電と自動運転が将来に向けた重要な技術になるとしてノウハウの取り込みを急ぐ。

ワイトリシティは「磁気共鳴」と呼ばれる現象を活用し、充電用装置から数十センチから数メートル離れた場所にあるEVに給電できる技術を持つ。装置の近くに駐車すれば電気コードをつなげなくても自動的に充電可能だ。装置を道路上に敷き詰め、走行しながら充電することも構想している。ワイトリシティにはトヨタ自動車や米インテル、米ゼネラル・エレクトリック(GE)などがすでに出資している。

三菱商事は2020年9月、インドネシアでスマートシティー開発に着手した。開発期間は約20年で、4万~6万人の定住人口をめざす。その一環として自動運転EV用の充電設備や専用道路を敷設したり、次世代移動サービス「MaaS(マース)」を導入したりする。そうしたインフラ開発にワイトリシティの技術が寄与すると考え、今回の出資につながった。

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