米ハーレー最終39%増益　7～9月、コスト削減進む

【ニューヨーク=中山修志】米二輪車大手ハーレーダビッドソンが27日発表した2020年7～9月期決算は純利益が前年同期比39%増の1億2000万ドル（約125億円）だった。最終増益は3四半期ぶり。新型コロナウイルスの影響などで売上高が8%減少したが、販売費や人件費などのコスト削減が寄与した。

新車の世界販売は8%減の5万3800台。4～6月期の27%減から減少幅は縮小した。新型コロナの影響に加え、新型車の発売時期を年明けにずらした影響もあり、主力の北米市場で3万3200台と11%減少した。南米やアジア太平洋地区でも減少したが、欧州・中東・アフリカは7%増と持ち直した。

同社は5月に就任したヨッヘン・ツァイツ最高経営責任者（CEO）の下で、販売店の統廃合や車種の絞り込みなどコスト削減を進めている。7～9月期は人員削減などで4300万ドルのリストラ費用を計上した一方、販管費を約3割抑えて増益につなげた。