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在宅勤務の「燃え尽き」防げ SlackやZoomが新機能

NIKKEI BUSINESS DAILY 日経産業新聞
ズームを開いたまま、60秒間の休憩を促すアプリ(写真右)を使えるようにする

新型コロナウイルス感染症の収束が見えないなか、在宅勤務の長期化に伴う「燃え尽き症候群(バーンアウト)」が世界的な課題になっている。私生活との切り分けの難しさや、多すぎるビデオ会議などが要因だ。対策のため、職場で使うサービスを手掛ける各社が疲労軽減やストレス解消のための機能を盛り込み始めた。

「毎朝9時から15分の(バーチャルな)定例会議を『非同期』で行う方法はないか」。米スラック・テクノロジーズのスチュワート・バターフィールド最高経営責任者(CEO)は10月上旬のイベントで、こう問いかけた。帰属意識を保つうえで重要とされる定例会議だが、一斉参加を求めるため働き方の柔軟性を妨げる要因にもなっているという。

定例会議の代替を見据え、スラックは短い動画メッセージを投稿できる新機能を開発中だ(写真はイメージ)

そこでスチュワート氏が披露したのが、米インスタグラムの「ストーリーズ」のような短い動画を投稿する機能だ。チームへの伝達事項を話す自分の姿を撮影し、スラック上のチャネル(掲示板)やチャットで共有できる。現在開発中で、2020年末までに使えるようにする。

新機能の狙いは「同僚の顔が見える安心感」を保ちつつ、拘束時間を減らすことだ。コロナ下ではビデオ会議が急増したが「ビデオ会議続きで燃え尽き症候群になっている人もたくさんいる」(スチュワート氏)。動画投稿という非同期型のコミュニケーションならば、子供の世話や集中したい仕事が一段落したときに自分のペースで確認できる。

チャットやビデオといった仕事のために使うツールはこれまで、ユーザーの生産性を高めることを追求してきた。ただコロナ下で利用が広がったことで、心身の健康への対処という新たな課題が浮上した。ビデオ会議疲れや深夜まで続くチャットなど、オフィスワークが中心だった時にはなかったストレスに悩む人が目立ち始めたためだ。

米マイクロソフトが8月に日本や米国などで働く約6200人を対象に調べたところ、コロナの感染が広がって以降に「燃え尽きた」と感じることが増えた人の割合は30%を超えたという。米国では、働き手の7割がストレスの増加を感じているとの推計もある。

米欧では新規のコロナ感染者が再び増加基調に転じており、在宅勤務や交代制での出勤は当面続く見通しだ。恒久的な在宅勤務を認める企業も増えており「燃え尽き」をいかに防ぐかはツールを提供する各社にとってももはや避けられない話題と言える。

例えば、米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズは「ズーム疲れ」への対策を掲げ始めた。20年末までに、ヒーリング音楽や映像とともに60秒間の休憩を促すアプリ「スライブ・リセット」を、ズーム上で起動できるようにする。

同アプリは「ハフィントンポスト」の創設者として知られるアリアナ・ハフィントン氏が16年に設立したスタートアップ企業が開発した。ハフィントン氏は「私たちが(ズームのない)過去に戻ることはない」と指摘。アプリの手を借りてうまく休憩を取ることで、多くのビデオ会議をこなしても疲れをたまりにくくできるとみる。

マイクロソフトはチームズに瞑想(めいそう)や「バーチャル通勤」の機能を加える

マイクロソフトは「チームズ」を利用して気分転換のための瞑想(めいそう)ができるようにする機能を開発中だ。瞑想アプリ大手の米ヘッドスペースと提携し、21年前半までに同社が開発する複数のプログラムをチームズの利用者が使えるようにする。

マイクロソフトは始業時に当日の目標を設定し、終業時に振り返る「バーチャル通勤」と呼ぶ仕組みの開発も進めている。これまでオフィスへの通勤という行為を通じて仕事とプライベートを切り替えていた人は多く、画面上の操作で似たような効果を見込む。

スラックやズーム、チームズなどは世界の職場で広く使われているツールだ。こうした企業が対策を機能として組み込むことで、燃え尽き症候群のまん延という課題に対処しやすくなる可能性がある。

一方で、いずれの対策もパソコンやスマートフォンを介して提供されることに変わりはない。スマホへの通知を切ったり、パソコンを閉じて散歩に出かけたり、仕事との接点を完全に絶ってリフレッシュする時間も引き続き重要になるだろう。

「通知地獄」、チャット5割増も

 「まるでチーハラ(チームズハラスメント)」。日系企業の米国法人で働く駐在員男性はこう嘆く。コロナ以降、勤務先ではチームズの利用が拡大。プロジェクトごとにチャットやチャネルが作られるようになったが「念のため」とメンバーに入れられることが多く、通知が鳴りやまない。
 マイクロソフトによると、コロナ以降、1人あたりのチャットの数は48%増えた。午後5時から深夜0時までのチャットの増加も目立ち、以前であれば「終業後」だった時間にチャットを送っている利用者の割合はコロナ前の2倍以上に増えたという。
 マイクロソフトの担当者は、時間帯などに応じて通知のならない「ミュート機能」をうまく使うよう説く。一方で、組織としても「即座の返信を求めない」といった意識改革が求められる。
 スラックはこのほどまとめた在宅勤務に関するリポートで、進ちょく確認のためだけの会議をやめたり、組織として働き方の柔軟性を受け入れたりすることの大切さを掲げた。旧来の仕事のやり方をそのままデジタル空間に移すのではなく、働き方そのものを変えていく必要がある。

(シリコンバレー=佐藤浩実)

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