西日本豪雨の発生確率、温暖化の影響で3.3倍に 気象研など評価

2020/10/20 19:08
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気象庁気象研究所などは20日、地球温暖化が日本での豪雨に与えた影響を評価した結果を発表した。2017年7月の九州北部豪雨と18年7月の西日本豪雨のような豪雨が発生する確率は、温暖化がなかったと仮定した場合に比べて約1.5倍と約3.3倍にそれぞれ高まった。

異常気象は大気や海洋の「ゆらぎ」が偶然重なって発生する。温暖化がどの程度影響していたかを評価することは難しいと考えられてきた。

今回は日本に大雨を降らせる梅雨と台風を区別する高精度の気候モデルを用いた。スーパーコンピューターを使い、1981~2010年に大雨が発生する確率を、工業化以降の温暖化ガスの排出がある実際の気候条件と、温暖化がなかったと仮定した気候条件で評価した。

九州北部豪雨に相当する地域では、温暖化がない気候条件では約54年に1度の頻度だった降水量が、実際の気候条件では約36年に1度に増えた。発生確率は1.9%から2.8%に上がった。

瀬戸内地域では、温暖化がない気候条件では約68年に1度の頻度だった3日間積算の降水量が、実際の気候条件では約21年に1度に増えた。発生確率は1.5%から4.8%となった。

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