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郵船クルーズ、関係者などが乗船しトライアル運航

3日間の試験運航で安全対策マニュアルの実効性を確認する

日本郵船グループの郵船クルーズ(横浜市)は19日、11月からの運航再開に向けた「トライアルクルーズ」を始めた。一般客は乗せず、関係者ら約150人が参加する。21日までの運航期間中に船内イベントや新型コロナウイルスの陽性者が確認された場合に備えた訓練などを実施し、安全対策マニュアルに不備がないかを検証する。

乗船当日も検温を実施した

国内のクルーズツアーは3月以降ほぼゼロの状態が続いていたが、国交省や日本外航客船協会(東京・千代田)は9月に再開に向けたガイドラインを公表した。これに従って郵船クルーズや商船三井客船などはマニュアルを作成し、船舶の安全審査などを担う日本海事協会(東京・千代田)の仮認証や認証を受けている。

19日に始まった郵船クルーズのトライアルはマニュアル作成後で初めての取り組みとなる。参加者は実際のツアーと同様に、事前にPCR検査を受けて低リスクであることを確認している。当日も検温などで健康状態を確認し、問題がない場合に限り乗船している。

トライアルには日本海事協会の担当者が乗船し、仮承認したマニュアルの安全対策の有効性などを確認する。そのほか国交省や有識者なども乗船し、内容を確かめる。

トライアルクルーズでは乗客に陽性者が出た想定で訓練をする予定。すべての乗客に客室待機を指示し、乗船員が誘導する。ガイドラインに従い出発港の横浜港に入港し、陽性者を緊急搬送するところまで実施する。

さらにビンゴ大会やミュージカル、食事など実際のツアーで予定する内容についても、安全対策が十分か検証する。

24日から25日にかけて2回目のトライアルも実施する予定。問題があれば対策をしたうえで、11月2日から一般客を乗せた状態でツアーを始める計画だ。1~3泊の短期間から始め、定員は通常時の半数程度とする。

日本郵船の長沢仁志社長は「再び集団感染が起きるとアウトだ。危機感は相当強い」と話している。2日からのツアーには自身も乗船し、安全性を実際に確かめる。

協会のガイドラインは日本のクルーズ会社による国内クルーズを前提としている。日本企業が運航再開に向けて動き出す一方で、外国船クルーズが日本に寄港するのは早くても2021年春以降になる可能性が高い。

外国船は日本発着ツアーでも海外の港に一度は寄港しなければならないという「カボタージュ規制」があり、航行の再開は各国の入国規制にも左右されるからだ。国交省などは20年度中にも国際クルーズを含めた完成版ガイドラインをまとめることを目指している。

(吉田啓悟)

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