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ビックカメラの今期、純利益45%増 通常営業の再開で

ビックカメラは9日、2021年8月期の連結純利益が前期比45%増の79億円となる見通しだと発表した。新型コロナウイルスの感染拡大で臨時休業や短縮営業をした店舗が通常営業を再開し、販売が回復する。郊外を営業地盤とする子会社のコジマでエアコンや冷蔵庫などの販売が伸びる。年間配当は前期比2円増の15円とする。

売上高は6%増の8960億円、営業利益は24%増の150億円を見込む。在宅勤務の普及に伴い、パソコンや周辺機器の好調が続く。洗濯機など白物家電を中心に利幅の厚いプライベートブランド(PB)商品の構成比を高め、採算が改善する。

それでもコロナ禍の影響を受けていない19年8月期比では利益は低水準にとどまる。訪日観光客の回復は鈍く、外出自粛の流れも一定程度続くとみており、「都市部への出店が多いビックカメラ単体が苦戦する」(木村一義社長)。

同日発表した20年8月期の連結決算は、売上高が前の期比5%減の8479億円、純利益が61%減の54億円だった。

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