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ホンダ、F1撤退へ EV集中で21年シーズン限り

(更新)
ホンダは経営資源を電動車などの次世代技術に振り向ける=ロイター

ホンダは2日、自動車レースの最高峰、フォーミュラ・ワン(F1)から2021年シーズンを最後に撤退すると発表した。電気自動車(EV)など電動車へのシフトが加速する中、研究開発などの資源をエンジンから同分野に集中させる。

ホンダは1964年にF1に初参戦した。撤退と再参戦を繰り返し、15年からエンジンなどのパワーユニットを提供するかたちで4度目の参戦を果たした。19年のレースではホンダ勢として13年ぶりの優勝を果たすなど復活を印象づけた。20年はレッドブル・レーシングとアルファタウリの2チームに提供している。

ホンダは2日、F1撤退の理由として、今後は環境対応のため燃料電池車(FCV)やEVなどの研究開発に経営資源を重点的に投入する必要があると説明。八郷隆弘社長はオンラインの記者会見で、「社内では参戦を継続すべきだという意見もたくさんあったが、技術者のリソースを環境に傾けるべきだと判断した」と語った。

F1撤退をオンライン記者会見で発表するホンダの八郷隆弘社長(2日)

ホンダはこれまでF1を「走る実験室」と位置づけてきた。レース用の車両開発で得られた知識と経験が市販車にも生かせるとして、毎年、数百億円程度とされる開発費を投入してきた。

ただ、世界的な環境規制の強化などで既存のガソリン車などには逆風が吹く。欧州では英国が35年、フランスが40年までにガソリン車やディーゼル車の新規販売を禁止する方針だ。米カリフォルニア州のニューサム知事も9月、35年までに同州で販売される全ての新車を、排ガスを出さない「ゼロエミッション車」にするよう義務付ける方針を示した。

ホンダは環境対応に向けて、30年をめどに世界販売の3分の2をハイブリッド車(HV)などの電動車にする目標を掲げる。2日にはF1撤退と併せて、50年に二酸化炭素(CO2)の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を実現する目標を新たに示した。

ホンダはEV対応については、世界シェアの約2割を握る米テスラなどの海外大手と比べて後れを取る。9月に発表した米ゼネラル・モーターズ(GM)との戦略提携などを通じてEV分野で巻き返したい考えだが、F1撤退で生まれた経営の余力を真に活用できるかが課題となる。

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