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消費は応援のため、コロナ機に拡大 化粧品で女性半数に

化粧品口コミサイト「@(アット)コスメ」を運営するアイスタイルの調査によると、ブランドや専門店を応援する目的で化粧品を購入した経験が女性の半数にのぼった。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で口紅など化粧品の売り上げは減少している。店舗の閉店も相次ぐなか、"応援"を目的とする新しい消費行動が広がっている。

調査は8月中旬にアットコスメ会員の15~59歳女性を対象に実施した。有効回答数は1655人だった。

人や商品、企業や店などを応援する気持ちで化粧品を購入した経験について聞くと、経験があると答えたのは51%だった。時期に関しては緊急事態宣言発令後の「4~5月」が27%、「6~8月」は32%にのぼった。コロナ感染拡大前の「1~3月」は9%にとどまり、緊急事態宣言が分岐点となった。

緊急事態宣言後の応援消費の動機については「経済を回す、業界応援・支援のためにも化粧品を購入したいと思う」が最多で57%だった。「定価であっても支援・応援のために公式店舗や通販で化粧品を購入することがある」は51%だった。

全員を対象に、化粧品を応援したいと思う場面をきくと「好きな商品・ブランドが廃番になる可能性がある」が最多で55%だった。「国産・日本企業である」(43%)、「よく行くお店が閉店になる可能性がある」(43%)も回答が多かった。

一方、メーキャップ化粧品の購入頻度の変化に関しては「減った」「とても減った」は合わせて51%だった。「増えた」「とても増えた」は14%で、「変わらない」は36%だった。外出自粛やマスクの着用が影響したとみられる。肌ケア化粧品については「変わらない」が最多で57%だった。

調査会社のインテージ(東京・千代田)によると、小売店での化粧品の販売金額は5月以降、軒並み減っている。なかでもメーキャップ商品の減少が顕著で、特に口紅の販売金額は前年比3割程度まで落ち込んでいる。

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