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五輪開催費用、60年以降は予算の平均2.8倍 英大研究

国際オリンピック委員会(IOC)本部の五輪モニュメント=ロイター

英オックスフォード大学の研究チームは、1960年以降の五輪はすべて関連費用が予算を超過し、平均で2.8倍に達したとの分析を公表した。地震や津波などの大災害と同様、事前に費用を合理的に見積もるのは難しく、五輪開催は大幅な予算超過のリスクをはらんでいると指摘した。

ベント・フルービヤー氏が率いた研究によると、76年のモントリオール大会の開催費用は予算の8.2倍、2016年のリオ大会は4.5倍だった。(1)招致後に開催の判断を覆せない(2)超大規模イベントを開催するノウハウを事前に蓄える機会がない――といった理由で開催コストが野放図に膨らむ傾向にあるという。招致から開催まで期間が長いことも不確実性を高める一因としている。

東京五輪・パラリンピックについては、東京都と大会組織委員会が19年12月、大会開催の経費として約1兆3500億円の予算計画を発表した。13年の立候補時点から倍増したうえ、新型コロナウイルスの影響による開催の延期で「さらに数十億ドル(数千億円)規模のコスト増が発生する」と研究チームは指摘する。

国際オリンピック委員会(IOC)は9%程度の予備費の確保が適当との見解を示しているという。これに対し、フルービヤー氏らは「不測の事態への備えが十分とのIOCの考えは思い込みか、不都合な事実から目を背けている」と批判した。

英紙フィナンシャル・タイムズ(FT)電子版によると、IOCは研究内容に対し「インフラ整備費が大会期間中のためだけに使われるとの誤った印象を与える」と反論し、「五輪のレガシー(遺産)という概念が抜け落ちている」と強調した。

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