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コロナ下の五輪、前代未聞の難事業に挑む

2020/9/13 2:00
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新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、国同士が互いに入国を拒否したり制限したりする状況が続いている。五輪には通常200を超える国・地域が参加するが、日本も現在、150以上の国・地域を原則入国拒否の対象にしている。このままでは2021年夏に延期された東京五輪に、これらの国・地域からの選手は参加できないことになってしまうのか。

いや、そうはならない。政府や大会組織委員会は、一般の来日客とは別に選手団の入国を特例処置として認める前提で準備を進めている。

国際オリンピック委員会(IOC)が参加を認めた選手や関係者を、開催国はすべて平等に受け入れるのが五輪の大原則。国交を断絶している相手でも、その国にIOCが承認するオリンピック委員会があり、参加を望むのなら拒否することはできない。五輪が平和の祭典とも呼ばれる理由である。

日本よりはるかに感染が広がっている国や地域からも選手たちはやってくる。万全の対策で迎えなければならない。政府と組織委、東京都は4日、大会開催に向けた新型コロナ対策会議の初会合を開いた。年内には対策をまとめる必要があるという。

プロスポーツを中心に単一競技の大会は再開されているが、33競技を集中開催する五輪の運営ははるかに複雑だ。ボランティアも多数いる。感染していないと確認した選手たちをどうやって守り続けるのか。選手の感染が判明した場合、当該選手やチームの処遇、競技実施の可否などのルールはどうする。そして観客は……。検討すべき難題は数え切れない。日本は前代未聞の難事業に挑むことになる。

(編集委員 北川和徳)

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