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7月のデジカメ世界出荷、前年比44%減 CIPA調べ

デジタルカメラ市場で交換レンズの存在感が高まっている。カメラ映像機器工業会(CIPA)は1日、7月のデジカメ世界出荷が前年同月比44%減の65万6000台だったと発表した。交換レンズは同39%減の66万4000本で、6月に続いてカメラ本体よりも交換レンズが多く売れた。

外出自粛やイベント中止が販売の足かせになっている

新型コロナウイルスの感染拡大で需要が急減するなか、既存ユーザーの買い増し需要に依存する傾向が強まっている。

カメラ本体の出荷を前月比でみると28%増で、2カ月連続で拡大した。カメラ機能に優れたスマートフォンの普及で市場縮小は続くが、下げ止まりの気配も出ている。

機種別では一眼レフが前月比20%減の13万4000台、コンパクト型は66%増の30万7000台(前年比では44%減)、ミラーレスは35%増の21万4000台(前年比20%減)だった。

デジタルカメラ本体の出荷台数が年々減るのに伴い、交換レンズの出荷本数との差が縮まる現象が起きている。19年の本体出荷が1500万台でピークの10年(1億2100万台)に対して約8分の1となったのに対し、交換レンズは1400万本でピークの12年(3000万本)の半分程度にとどまっている。

交換レンズは焦点距離などが異なり、広角や望遠といった画角を変えた写真が撮れる。焦点距離を固定した単焦点レンズは高画質で明るい写真を撮りやすいなど、1台のカメラに対して数本のレンズを買いそろえていくユーザーも多い。

多くのカメラメーカーはレンズの取り付け部分に「マウント」と呼ばれる独自の金具サイズや形を採用しており、レンズのラインアップは固定ファンづくりに重要。プロ向けの高級ミラーレスカメラで交換レンズを拡充したソニーはデジカメの世界シェアでニコンを抜き、2位に浮上した。

しかし既存ユーザー頼みの商品開発だけに陥っていては、縮小均衡への道をたどる一方だ。各社は動画撮影の機能を高めるなど、裾野の拡大にも力を注いでいる。

キヤノンは19年末にカラビナ型の小型デジカメを発売した。防水性能や携帯性を重視して機能を最低限に絞り込み、アウトドアなどでの利用を働きかける。デジカメ市場の縮小を食い止めるには、新規ユーザーを呼び込める新規性にあふれた製品を各社が生み出すことが必要だ。

(橋本剛志)

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