IPCパーソンズ会長、東京大会開催可否　判断は来年

国際パラリンピック委員会（IPC）のアンドルー・パーソンズ会長は、24日に東京パラリンピック1年前を迎えるにあたり、日本経済新聞などとのオンライン会見に臨み、東京五輪・パラリンピック開催か中止かの判断は「来年になる」と明言した。

パーソンズ会長は、世界のコロナウイルス感染の状況が毎日のように変わっていることを挙げ、最終判断をする期限についても「設けていない」と強調。その上で「ウイルスへの対処法や、ワクチンについていいニュースが出てきたら、より早く大会開催を確約できるだろう。だから今、期限を切るのはベストではない」と説明した。

IPCは組織委員会と大会の簡素化で合意したが、参加する選手や競技・種目について「現時点で減らそうとはしていない」と指摘。安全な環境をつくり、感染リスクを減らすことを最優先する姿勢を示した。また「全世界からの参加は譲れない原則。（感染拡大が収まらない）国の選手の参加を禁止することは考えてない」と話し、特別な検疫で対処するとした。

人種差別への抗議など、政治的な意見を大会で表明したいという選手の声が高まっていることに対しては「アスリート委員会で選手の意見を聞き、（意見表明を禁止しているルールを変えるかどうかの）決断を下す。国際オリンピック委員会（IOC）と連携する必要があるなら、共通の解決策を見つける」と話した。