新型コロナウイルスはアスリートを支える国内競技団体（NF）の財政も直撃している。企業収益が悪化してスポンサーの撤退や協賛金の減収は避けられない。大会やイベントなどの開催は不可、たとえ開催しても無観客では収益は上がらない。さらに大会がなければ登録料を納めてくれる競技者も減っていく。
独自財源で稼げなければ、国や日本スポーツ振興センター、日本オリンピック委員会（JOC）の補助金、助成金などが頼りとな…
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東京五輪・パラリンピックの簡素化の具体策が固まった。どう評価すればいいのだろう。大会組織委員会が国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と合意した52項目の簡素化案を見ると、細かな内容が目立ち、大幅な経費の
日本陸連は2021年度から新たに競技者の「登録料」を設定することを決めた。選手として活動するためには、大学生以上は1000円、中高校生は500円を毎年、所属先や居住地のある都道府県の陸上協会（地方陸
