大阪銘板、正社員3割がミャンマー人 待遇対等

1914年創業でプラスチック成形などを手掛ける大阪銘板（大阪府東大阪市、山口徹社長）は、正社員の3割にあたる二十数人がミャンマー人の技術者。グループ全体でも1割強を占める。2017年に6人が入社して以来、徐々に人数を増やしてきた。待遇や昇格の条件などは日本人社員と同等で、小泉八朗取締役は「いずれ幹部に登用される人材も出てくるはず」と期待する。

17年に入社したティン・ティッ・ティッ・ソーさん（26）は製品の3次元測定などを担当。機械修理業を営む父から「日本製品は長持ちする。すごい技術だ」と聞いて育ったといい、母国の大学を出た後に来日した。「ずっと日本で働きたい」と笑顔で話す。

成形作業を担当する18年入社のピョー・ウェイ・アウンさん（27）も大学で機械工学を学んで来日した。「10年はここで働き、学んだ技術を生かし母国で工場を開きたい」と希望する。

成形作業は周囲が高温になることもあり、厳しい労働環境を嫌って若手が短期間で辞めてしまうことが少なくなかった。十数年前からベトナムなどからの外国人技能実習生を受け入れてきたが、日本語能力が不十分なケースが多く、難易度の高い作業を任せることはできなかったという。

ミャンマー人を正社員として採用するようになったのは、山口社長が現地視察に参加したのがきっかけ。難関で知られる現地の日本語学校で学ぶ若者は日本語が堪能で、仕事への意欲も高かったという。

技能実習生と比べ人件費は高いが、小泉取締役は「長く働いて高度な作業を担ってくれれば、コストに十分見合う」と話す。現地では採用面接するだけでなく、内定者の両親らと会食し、子どもが外国で働くことへの不安を解消しようと努める。

外国人の若者を迎え入れるようになって、成形作業の手順を説明する動画を作るなど指導方法を工夫。日本語能力試験で一定水準に達した場合は月5000～1万円の手当を支給し、さらなる語学力向上を促す仕組みをつくった。年2回の面談で目標を確認するとともに、達成度などに応じて昇給する。

小泉取締役は「外国から来た若者が複雑な仕事をマスターしていく姿を見て、ほかの社員も刺激を受けているようだ」と話す。

（覧具雄人）