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マツダ、フォードとの商品協業終了 いすゞがOEM供給

いすゞ自動車からのOEM供給に切り替えて発売する新型「BT-50」

マツダは米フォード・モーターと共同開発した海外向けピックアップトラック「BT-50」の生産をやめフォードとの商品協業に終止符を打つ。17日、新型「BT-50」をいすゞ自動車からのOEM供給に切り替え、マツダブランドとして年後半にまずオーストラリアから販売すると発表した。資本提携もしたフォードとの連携はタイの合弁工場の運営を残すのみで、商品面で協業した車種の生産は終わり1つの区切りとなる。

同車種はフォードと共同で車台を開発し2006年に販売を始めた。マツダはタイの合弁工場で生産し、オーストラリアやタイなど海外向けに販売しこれまでに累計68万台を販売している。

マツダとフォードは1979年に資本提携し、バブル崩壊で業績が落ち込んだ際は、フォードに支援を求め96年にはフォードの出資比率が33%に引き上げられ傘下にも入った。

2015年に資本提携が解消されるまでは、ピックアップトラックだけでなく00年に多目的スポーツ車(SUV)「トリビュート」を両社のメンバーで共同開発したり、2代目「デミオ」や初代「アクセラ」といったマツダの主力の乗用車でも車台を共同開発するなど連携し効率化をはかってきた。「BT-50」の生産終了で商品連携は終わりを迎える。

いすゞからのピックアップトラックの供給は16年に決定しており、いすゞが19年に新型ピックアップを出したのを受けマツダも9年ぶりに全面改良し販売する。「BT-50」の生産停止によりマツダは商用車の生産から全世界で撤退することとなり、経営資源を乗用車の将来の成長にむけた投資に集中する考えだ。

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