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ZARA1200店閉鎖、世界の2割弱 EC比率を25%に

(更新)

【ジュネーブ=細川倫太郎】「ZARA」などを展開するアパレル世界最大手インディテックス(スペイン)が店舗の大量閉鎖に踏み切る。10日、全体の16%に相当する最大1200店を2021年までに閉める計画を打ち出した。新型コロナウイルス後の消費行動の変化を見据え、デジタル化に経営資源を集中投入する。22年には売り上げの4分の1をオンライン販売で稼ぐことを目指す。

ZARAや「マッシモ・ドゥッティ」、「プル・アンド・ベア」などのブランドを対象に、小型店や、商圏が重なる不採算店を閉める。閉鎖店舗を吸収する形で、繁華街などの好立地の場所に大型店を増やす。20年4月末時点の店舗数は7412店で、新規出店を考慮すると、最終的に6700~6900店まで減らす見通しだ。

一方、デジタル化の強化に向け、今後3年間で10億ユーロ(約1200億円)を投資する。消費者がオンラインで注文すると、近隣店舗から自宅へ発送するなどネットと実店舗の融合を急ぐ。オンライン向け顧客サービスの人員も拡充する。ネット通販の売上比率は19年の14%から、22年には25%に引き上げる。店舗での在庫管理などを大幅に効率化するICタグも年内に全ブランドに導入し終える予定だ。

米ギャップも業績不振に陥っている(ニューヨークの店舗)=ロイター

インディテックスが10日発表した20年2~4月期の純損益は4億900万ユーロの赤字(前年同期は7億3400万ユーロの黒字)に転落した。新型コロナで一時的な店舗閉鎖を余儀なくされたほか、今回の大量閉店に伴う引当金を計上したことも響いた。一方、ネット通販の売上高は前年同期比50%増と好調で、4月単月では95%伸びた。

同社はこれまで店舗拡大路線で成長してきたが、消費変化でこのビジネスモデルは通用しにくくなっている。このため近年は出店ペースを抑え、立地も厳選するようにしている。大量生産を前提にした出店攻勢は、環境意識が高い若者の支持も得にくい。新型コロナで「店舗離れ」が一段と加速した格好だ。

伝統的なアパレル大手の経営環境は厳しさを増している。米衣料品チェーンのJクルーは5月、経営破綻した。ネット通販の普及が旧来型の小売業を淘汰する「アマゾン・エフェクト」で体力が弱まっていたところに、新型コロナが直撃した。家賃の支払いを中止している米ギャップも業績不振に陥っている。

新興勢の台頭も脅威になっている。06年に創業したネット専業の英国のファストファッション「ブーフー」は、SNS(交流サイト)で顧客の反応をみて人気が出そうな新商品を次々と投入している。20年2月期の売上高は12億3400万ポンド(約1690億円)と前の期比44%増えた。足元でも好業績が継続しているもようで、株価は年初から25%上昇している。

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