長期在宅でネット依存、脱却準備を　「脳過労」懸念も

新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言が全国で解除され、外出自粛でインターネットの利用が増えた生活からの「出口戦略」が重要になってきた。休校が長引いていた子どもや若者はネットやスマートフォンへの依存度が強まり、大人も膨大な情報に処理が追いつかない「脳過労」の恐れが高まっている。生活リズムの急変に備え、専門家は家族での準備を呼びかけている。

「宿題せずにゲームや動画に没頭している」「昼夜逆転が深刻化し、学校が再開したら生活リズムを戻せるか心配だ」

カウンセリングなどのKENZAN（東京都武蔵野市）が提供するネット・ゲーム依存回復支援サービス「MIRA-i」には休校が始まって以降、子どものネットの長時間利用を懸念する保護者の相談が増え、3月の相談件数は前月比で5倍となった。緊急事態宣言の解除が見えてきた5月中旬以降も相談が急増し、5月は同2倍に。4～5月に受けた相談の半分は休校関連だった。

休校中にネット依存に陥った子は少なくない。小学生の保護者1300人を対象にした群馬大の伊藤賢一教授らの研究チームが実施した調査によると、休校期間中にパソコンやゲーム機などのメディア利用が「増えた」と回答したのは83%。休校で特に困っていることを尋ねると、37%が「ネット依存、ゲーム依存」をあげた。

KENZANが実施しているネットやスマホ、ゲーム依存の問題を抱える子どもの保護者が対象の「家族相談会」は感染拡大を受けて月1回の開催を自粛していたが、5月上旬にオンラインに切り替えて実施。ほぼ満席だった。

講師を務めた公認心理師の森山沙耶さんは「長期休校でネットの長時間利用が習慣化される恐れがある」と指摘する。休校明けも昼夜逆転の生活習慣が残ると、不登校になりかねない。「学校が再開されてから徐々に生活を整えていくのでもいい」と助言する。

保護者も在宅勤務が続き、親子ともに自宅で過ごす時間が延びている。周愛荒川メンタルクリニック（東京・荒川）の八木真佐彦・精神保健福祉士は「閉塞感から親のイライラの矛先が向かうと、子どもがつらさを緩和するためにネットやゲームにのめり込みやすくなる。親が自分のコンディションを認識することが重要だ」と話す。

親自身もスマホやパソコンの利用時間が延びがち。懸念されるのが脳にストレスがかかる状態の「脳過労」だ。

もの忘れ外来を開設している「おくむらメモリークリニック」（岐阜県岐南町）の奥村歩理事長（脳神経外科医）は、脳過労を「スマホから流入する膨大な情報に処理が追いつかず、脳が疲弊する状態」と説明する。働き盛りの40、50代以下に多く、進行するとうつ病や認知症の初期症状がみられることもある。

「体と同様、脳も使ったらメンテナンスが重要。外部からの人工的な刺激や情報を遮断し、ぼんやりする時間をつくることで、脳内の散らかった情報を整理整頓できる」と奥村理事長。休憩にスマホをみるのも禁物だといい、自然を五感で感じたり、体を動かしたりして「デジタルデトックス」をすることの必要性を訴えていた。