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中国、AIが翻訳 多言語字幕をリアルタイムで表示

AIを活用した音声認識分野最大手の「科大訊飛(iFLYTEK)」が、大規模な国際会議やイベントでリアルタイム翻訳や自動議事録作成サービスを提供している。AIを活用して講演者の話し方の癖や方言を補正し、高い精度で話し言葉をテキスト化する。中国での国際的な大規模イベントで欠かせないサービスになりつつある。

4月27日、アジア最大級のモバイルインターネットイベント「GMIC 2020(グローバル・モバイル・インターネット・カンファレンス)」が閉幕した。12年の開催歴の中で、今回初めて全プログラムがオンライン中継で提供された。

このイベントで大きな注目を集めたのが、科大訊飛が提供するリアルタイム字幕制作サービス「訊飛听見(iFLYREC)」だ。イベント参加者の発言が全てリアルタイムでテキスト化され、中国語と英語の二カ国語で画面上に表示されるというもの。このサービスのおかげで、世界15の国や地域190社から集まった230人のゲストスピーカーをはじめ、各地で視聴する4190万人が言語の壁を感じることなくイベントを楽しむことができた。

ネーティブスピーカーの英語を文字に起こす際の精度は93%以上に達する(科大訊飛提供)

近年、Googleの年次開発者会議「Google I/O」をはじめ、トップクラスの国際会議・イベントでは、AIを活用したリアルタイム字幕や同時通訳が主流になっている。今年初めに米国で開催されたゴールデングローブ賞の授賞式では、中国の動画配信サイト「愛奇芸(iQiyi)」が中国国内の視聴者に向けて中国語と英語の字幕を表示しながら中継を行ったが、その際にも訊飛听見の技術が使用された。アップルの2019年秋の新製品発表会でも同社の技術が活用された。

AIを活用したリアルタイムのテキスト化や翻訳字幕の表示は、今や大規模イベントにおける標準的サービスになりつつある。訊飛听見の公式データによれば、明瞭な標準中国語をテキスト化する精度は97%以上、ネーティブスピーカーの英語を文字に起こす際の精度は93%以上に達するという。

現在ではスマートフォンで音声入力が可能になり、音声を即座に文字にするという機能を多くのユーザーが体験できるようになった。しかし、参加者多数で雑音の多い環境下にある大型イベントの中で音声をリアルタイムでテキスト化するとなると難度は一気に高まる。

大型イベントでも精度の高い音声認識を実現するため、訊飛听見はリアルタイム字幕サービス専用のワークステーション(特定目的に合わせた高性能の業務用コンピューター)を構築し、専用の集音設備やサウンドカードを配置している。ワークステーションはインターネット接続が切れた場合はオフラインで稼働するので、突発的な状況にも対応できる。

また個別のニーズに応じてカスタマイズしたソリューションも提供している。例えば、2019年の国内大型イベントのリハーサル中に、ある大物ゲストの字幕精度が思わしくないことが発覚した。このゲストは方言のせいで多くの人にとって話が聞き取りにくいため、AI認識がうまくいかなかったのだ。

字幕の精度を上げるため、訊飛听見チームは主催者側に掛け合ってこのゲストの過去のスピーチ音声を入手し、これをサンプルに音声認識トレーニングを行った。その結果、同ゲストの音声認識精度を15%向上させることに成功した。

話し方やなまり以外に、専門的なカンファレンスで頻出する専門用語もAI認識の精度を大きく低下させる。訊飛听見では専門分野のカンファレンスごとに専門用語集を作成し、専門知識を持つサポートチームを配備することで、認識精度の向上に努めている。

オンライン会議のサービスにも翻訳機能を備えている(科大訊飛提供)

カンファレンス向けのリアルタイム字幕制作や翻訳機能は、オンライン会議サービスにも活用されている。現在、同社の提供するオンライン会議サービスは最大200人とのビデオ通話、マルチデバイス対応など基本的な機能の他に、リアルタイムの中国語・英語二カ国語字幕表示の機能も備えている。

加えて訊飛听見のオンライン会議サービスには議事録の自動作成機能があり、会議終了後に参加者の発言をテキスト化して複数デバイスで共有することができる。現時点でサービス利用者は延べ数百万人に上るという。

同サービスは今年1月に開催された第15回上海市人民代表大会第3次会議でも活用され、大量の議事録作成をシステムが肩代わりした。

訊飛听見は信頼の置ける技術と柔軟なカスタマイズサービスを武器に、使用頻度の高いイベント関係のクライアントを増やしてきた。イベント事業ディレクターの国麗氏によれば、そのリピート率は実に95%に達するという。

「36Kr ジャパン」のサイトはこちら(https://36kr.jp/)

中国語原文はこちら(https://36kr.com/p/700379064089219)

 日本経済新聞社は、中国をはじめアジアの新興企業の情報に強みをもつスタートアップ情報サイト「36Kr」を運営する36Krホールディングスに出資しています。同社の発行するスタートアップやテクノロジーに関する日本語の記事を、日経電子版に週2回掲載します。

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