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コロナ禍で成績伸ばした投信、ショックを逆手に

コロナショックで落ち込んでいた投資信託の運用成績が回復しつつあるが、昨年末の水準まで戻したファンドはまだ少ない。国内公募の追加型株式投信(ETF、ブルベア型などを除く)のうち、9割以上は5月22日時点で年初来リターンがマイナス圏内にある。

そんな中でも、年初来リターンの上位10本は上昇率が2ケタ台の好成績を上げた。目立ったのは、相場急変時に強みを発揮する仕組みをもつファンドや、新型コロナウイルス感染拡大で需要が増える銘柄を多く組み入れたファンドで、ショックを逆手にとって成績を伸ばした。

年初来リターンの首位は「楽天ボラティリティ・ファンド(毎月分配型)<愛称:楽天ボルティ>」で、43.2%だった。投資家が先行き不安を感じると上昇するVIX(米国株相場の予想変動率を示す指数)の特性を利用し、株価急落時に高い利益が出るように設計されたファンドだ。

2位は三井住友DSアセットマネジメントが昨年11月に設定した「テトラ・エクイティ」の42.9%。このファンドは米S&P500種株価指数の先物を機動的に売買し、相場の急変時にリターンが出やすい運用戦略をとる。

3位と4位は、カナダやオーストラリアなどの金鉱株を中心に投資するファンド。コロナ禍で世界景気の後退懸念が強まるなか、「安全資産」とされる金が買われ、金鉱株の株価もつられて上昇したことがプラスに寄与した。

5位以下は先進国株式などで運用するタイプが並んだ。共通点として挙げられるのは、「医療」や「巣ごもり消費」、「IT(情報技術)インフラ」など、コロナ禍でむしろ需要が伸びると期待される分野に厳選投資したこと。国内株式型では唯一、アセットマネジメントOneの「DIAM新興市場日本株ファンド」が10位に入った。

(QUICK資産運用研究所 竹川睦、西田玲子)

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