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五輪開催の条件焦点 IOC会長「21年無理なら中止」

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、2021年夏に開催が延期された東京五輪について、国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長は21年に開催されなければ、中止になるとの見解を示した。世界的な感染終息は見通せず「第2波」の懸念もあるなか、どのような条件を満たせば開催が可能なのかが今後の焦点となる。

バッハ会長は20日、英BBCのインタビューで「毎年、主要なスポーツ(イベント)のスケジュールを変更するのは不可能だ。選手たちを不安なままにすることもできない」などとして、21年に開催できなければ中止とする見解を示した。

大会組織委員会の武藤敏郎事務総長は21日の記者会見で、バッハ会長の発言について「直接聞いたわけではないので、コメントしない」と述べる一方、「当然、コロナ対策を講じながら五輪・パラリンピックを行っていくと思っている」との見通しを示した。

新型コロナの感染が広がったことを受け、開催を今年7月から1年先に延期した東京五輪では、選手や観客の感染防止対策が不可欠となる。

五輪には200を超える国・地域から1万人を超える選手と、900万人超の国内外の観客が集まる。大会組織委員会は感染対策を柱の一つと位置づけ、競技会場ごとのサーモグラフィーの設置など、安全な観戦方法の検討を進めている。

国内の新規感染はピーク時より大幅に減っているものの、今後の「第2波」「第3波」が警戒されている。選手や医療関係者からは、感染の心配をせずに開催するには「ワクチンの開発が前提」との声も上がる。

バッハ会長はBBCインタビューで、ワクチン開発が開催条件となるかどうかについて「(専門家を)信頼し、助言に基づいて適切な時期に適切な判断をしなければならない」と話すにとどめ、明言しなかった。

東京五輪に参加するには、各競技団体の定める予選を通過したり、出場枠を争うポイントが設定された大会で上位に入ったりする必要がある。大会を開催するには、公正、公平な選考を行うに十分な期間を確保しなければならない。

今年1月以降、感染拡大を受けて各競技の大会予選が開けなくなり、一部の選手はトレーニング施設の閉鎖などで十分な練習もできなくなった。「大会に参加するための準備ができない」などと選手から大会延期を求める声が上がり、SNS(交流サイト)などを通じて拡大。IOCは当初4月中旬ごろまでとしていた開催可否の判断を前倒しし、3月24日に大会の延期を決定した。

IOCによると今年3月時点で出場枠の43%は確定しておらず、各競技団体の予選日程も定まっていない。予選は世界の各地域で行われるため、大会関係者の一人は、「予選開催のスケジュールも踏まえると、年末ごろには世界的な終息のメドが見えている必要があるのではないか」との見方を示している。

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