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石油資源開発、一時6%安 原油安長期化の懸念(銘柄診断)

15日の東京株式市場で石油資源開発株が急落し、一時前日比123円(6%)安の1843円と1週間ぶりの安値を付けた。主要産油国が協調減産に合意したにも関わらず、新型コロナウイルスの影響で需要が急減するとの見方が優勢で、足元の原油価格は低迷。業績悪化を警戒する売りが機関投資家から出た。

終値は98円(5%)安の1868円だった。主要産油国が参加する「石油輸出国機構(OPEC)プラス」は12日、世界の産油量の1割に相当する日量970万バレルの協調減産に合意。しかし新型コロナによる需要減への対応としては不十分との見方が強く、原油価格は下落傾向が続く。

米原油先物指標のWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)は1バレル20ドル付近と年初に比べ7割安い水準で推移する。石油資源開発は採掘した原油などを販売しており、原油価格が1ドル下落すると、純利益が年間で約2億~4億円減る。このため業績の先行きが懸念されている。同業にも売りが波及し、国際石油開発帝石は一時5%下落した。

石油資源開発のPBR(株価純資産倍率)は0.24倍と東証1部平均の1.04倍を大幅に下回っている。ただ、市場では「原油安が定着する可能性は高く、買いを入れにくい状況が続く」(国内投信)との声が聞かれる。

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