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サッカー産業崩壊の危機、Jリーグはどう生き残るか

サッカージャーナリスト 大住良之

21世紀にはいって急速に膨張した「サッカー産業」が、崩壊の危機にある。

4月10日、国際サッカー連盟(FIFA)のインファンティノ会長は、全世界の211の加盟協会に向けてビデオメッセージを送り、「どんな試合、どんな大会、どんなリーグも、ただ一人の人間の生命には代えられない」と述べて、再開の準備を急ぐリーグに自重を求めた。

「安全が保証されないなかでの再開は無責任」と訴えるFIFAのインファンティノ会長=ロイター

リーグ再開を急ぐ欧州5大リーグ

欧州の「ビッグ5」と言われるイングランド・プレミアリーグ、ドイツ・ブンデスリーガ、スペイン・リーグ、イタリア・セリエA、そしてフランス・リーグのなかで、いま、リーグ再開に向けた動きが出始めている。厳しい外出制限が継続するなか、練習再開などの動きが起こっているのだ。それに対しインファンティノ会長は、「100パーセントの安全が保証されないなかで再開するのは、無責任極まりない行為だ」と非難している。

巨大な放映権契約の上に成り立っている巨大リーグほど、新型コロナウイルスによるリーグ中断の影響は大きいといわれる。もし現在のまま2019/20シーズンが終了という事態になれば、欧州5大リーグの総損失は40億ドル(約4320億円)にものぼるだろうと、米監査法人デロイトは報告している。

現代のプロサッカークラブの収入は、3つの柱で成り立っている。第1は「入場料などホームゲーム開催による収入」、第2は「スポンサー収入」、そして第3は「テレビ放映権収入」。そのなかで、21世紀の最初の20年間で急速にふくらんだのが放映権収入である。

世界のスターを集める欧州リーグの放映権料はこの20年で莫大に膨れた。バルセロナのメッシはアルゼンチン出身=ロイター

1995年12月にベルギーのプロサッカー選手が欧州司法裁判所で勝訴したことで各国リーグの「外国人制限」が崩壊した。そのタイミングは、欧州各国のテレビ放送の「デジタル多チャンネル化」の時期と重なっていた。視聴可能チャンネルが一挙に何十倍にも増えたなか、視聴者獲得戦争に勝つには、多くの人を引きつける「キラーコンテンツ」が必要だ。サッカーの放映権が急騰するのは当然のなりゆきだった。そして「外国人制限解除」にこれまでとはケタ違いの放映権料が注ぎ込まれて生まれたのが、世界のスターを根こそぎ集めるプレミアリーグのような怪物であり、「ビッグ5」の巨大クラブだった。

コロナ後も放映権収入はスムーズに確保か

1980年代に欧州のサッカーに吹き荒れた「フーリガン」騒ぎに嫌気がさしてサッカーから距離を取っていたスポンサーが戻ってきたのも、競争の激しいテレビ放映のレベルアップによってサッカーのイメージが急速に上がり、そこに「ブランドイメージ強化」の道があることを見たからだった。ウエア契約、ユニホームの胸や背中につけるロゴ契約、スタジアム内の広告看板契約などで、現在では、年に400億円を稼ぐクラブもある。

こうしたリーグやクラブがいま「再開」を急いでいるのは、収入の大きな部分を占める放映権契約とスポンサー契約をまっとうするためにほかならない。入場料収入など「第1の収入源」を失っても第2、第3の収入源であるスポンサー、テレビ放送との契約義務を果たせば、クラブを保つことはできるからだ。

ユニホームのロゴ契約もクラブにとっての重要な収入源。写真はレアルマドリードのルカ・ヨヴィッチ=ロイター

では、「コロナウイルス後」にはどうなるか。試合が完全な形でできるようになれば、放映権収入は比較的スムーズに従来のレベルに戻るだろうといわれている。キラーコンテンツ争いはまだ続いており、放映権収入については、どのくらい試合ができない期間が続くかが主要な懸念となる。その期間に経営破綻するクラブは当然ある。

スポンサー収入はそう簡単な話ではない。今回のコロナウイルス禍は、多かれ少なかれほとんどの産業にダメージを与え、産業界は生き残りをかけた構造改革を強いられる。「ブランドイメージ強化」というモチベーションは企業要素のなかでは強いとは言えず、どちらかと言えば真っ先に切られる運命にある。バブル経済崩壊後の日本の企業スポーツがどうなったか思い起こせば、容易に想像がつく。放映権とスポンサー、両翼のエンジンで空高く飛んでいた現代のプロサッカーという産業は、その「片肺」を失い、大きく崩れる危険性をはらんでいるのだ。

欧州のトップリーグの話を中心にしてきたが、構造としてはJリーグも例外ではない。「収入の3本柱」も変わらない。とくに2017年以降、英パフォームグループのスポーツ動画配信サービス「DAZN(ダゾーン)」との放映権契約がリーグとクラブの収益を伸ばし、活気につながってきた。

Jリーグのキックオフカンファレンスを終え、神戸・イニエスタ(左)と言葉を交わす横浜FC・三浦=共同

ただダゾーンとJリーグの契約は、日本という市場への将来性への先行投資という面が大きく、欧州のビッグクラブと放映権料との関係とは少し違う。コロナウイルス禍を機にダゾーン側から契約見直しの提案があってもまったく不思議ではない。

クラブの根っこはホームタウン

そしてスポンサーについては、私は大きな危機感をもっている。日本経済の先行きがまったく見えないなか、Jリーグを支えるスポンサー企業がコロナウイルス禍の後始末に精力を割かなければならない状況に、リーグもクラブも小さからぬ影響を受けることになるだろう。

そうした状況は、この後にも起きるに違いない。スポンサーだけでなく、放映権収入が思うようにはいらない時期(ほんの数年前までがそうだった)もくるかもしれない。

そのときに生き残るには何が必要か――。「プロサッカークラブの基本」に戻るしかないと私は思っている。ホームゲームの開催による収益を中心にクラブを運営していくことだ。ホームタウンと、ファン・サポーターとのつながりをより強固なものとし、ホームタウン、ファン・サポーターのためにプレーし、戦うクラブであることを示し続けることだ。もうひとつ言えば、ホームタウンとのつながりが強いことこそ、企業にスポンサーとなる意欲を増すはずだ。

2月にJリーグが開幕し、選手を迎える湘南のサポーター。新型コロナウイルス感染予防のため、マスク姿の観客が目立った=共同

「ホームタウンのためにプレーし続ける」という絶対的なベースさえ見失わなければ、クラブ存続のための道もおのずと見えてくるだろう。

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