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在宅勤務で装い変化 男性は脱スーツ、女性はカジュアル

NIKKEI MJ

新型コロナウイルスの感染拡大や、7日に発令された緊急事態宣言で一気に広がった在宅勤務。自宅で働くのにスーツは必要ない――。働き方が変われば、装い方も変化する。外出自粛で既に衣料品販売は逆風が吹くが、テレワークが企業に定着すれば、消費者のビジネス服に対する考え方が変化する可能性もある。特に紳士服にとっては大きな転換期となりそうだ。

新型コロナ以降の在宅勤務拡大で、人と会う機会が減った人は少なくないだろう。では、家ではどんな格好でパソコンの前に向かっているのか。

都内在住の40代男性は「上はシャツなどそれなりにきれいにしているが、下はパジャマのような格好」と明かす。ビデオ会議で映るのは上半身だけ。他人から見えないボトムは気を使わない。

スーツなどオフィス向きの装いをすることとは無縁の生活となる。30代の管理職男性も「クリーニングが必要なジャケットも使わないのでクリーニング代も浮いている。服も当然、まったく買ってない」と話す。

女性はどうか。

「ジャケットを新調するつもりだったが、在宅勤務が増えたのでワンピースを買おうと思う」

そう話すのは都内に勤務する会社員、本間道子さん(44)だ。楽だが1枚できちんと見えるからだという。同じく会社員の和泉智香さん(27)も「これまでコンサバだった装いがカジュアルになった」という。

これまでマルイなど、店舗で購入していた和泉さんだが、外出自粛が求められる今は買いに行けない。「せめて気持ちは明るく、と思い、春らしいピンクの服を着たり、大ぶりのピアスを付けたりしている」という。

大手メーカーに勤務する30代女性もきれいめに見える自宅使い用のワンピースにシフト。「ストライプ柄はダメ。パジャマと間違えられかねない」という。「ストッキングは、まずはかなくなった」(40代会社役員)という声も多い。

こうした意識を反映し、アパレル各社も商品展開の変更を余儀なくされる。ある婦人服アパレルは、新型コロナの拡大で春物商品の色の変更を検討中だ。業界全体で白ベースの商品がトレンドだったが、世の中の自粛ムードが広がるなか、グレーに変えようとしているという。「世の中の空気は購入される服の色味にも反映される」(同社)

一方、テレワークによってメークの仕方も変わってきそう。「眉毛くらいしか書いてない。マスクすればいい」(40代女性役員)など、簡素に済ませているようだ。

「徹夜や会食がなくなった分、夜に家で過ごせる時間ができた。この機会にスキンケアをしっかりやりたい」(32歳女性)と、スキンケアへ関心が移っている人もいる。

コロナ収束後も、いったんカジュアルに傾いた消費者の心は簡単には戻らなさそう。ビデオ会議で同僚の装いを見慣れてしまえば、「出社できるようになっても堅い服装をしなくてもいいか」と割り切る人が増える可能性もある。

例年ならば、春物商戦で百貨店や衣料品店はにぎわう時期。だが「この春は買っていない」という消費者が目立つ。

都内に勤務する会社員の森真紀さんは例年、セレクトショップのファミリーセールに友人と出かけ、「トータルで大体5万円ほどは買っていたかも」。しかし今年は出費なし。在宅勤務で、ジャケットも着ていない。

在宅ワークを続ける東京都港区の広告会社勤務の女性(32)は、ネット通販で服を買おうとしてもサイズ感が分からず、結局はフィット感を把握しているユニクロの通販に偏りがちだという。

衣料品の買い控えは、アパレル各社を直撃している。ワールドは3月の既存店売上高が前年同月比41.9%減で、「これまでに経験したことのない落ち込み」(同社)。レナウンの既存店売上高も同42.5%減となった。施設の営業時間短縮や臨時休業に加え、イベントの自粛でよそ行きの衣料品が動かなかったことも響いた。丸井グループも3月の取扱高(速報値)は前年比39%減だ。

衣料品専門店ではしまむらの3月の既存店売上高は前年同月比12%減。カジュアル衣料のアダストリアも3月の客数が前年同月の約8割に落ち込んだ。金銅雅之取締役は「セールをしたところで客が来てくれるような状況ではない」と話す。

今後はさらに状況が悪化しそうだ。百貨店や商業施設は軒並み5月上旬まで1カ月程度の休業に入った。百貨店や商業施設への出店が多い衣料品各社は大幅な減収から逃れられない。

コロナ収束後も各社が売り上げを取り戻せるかは不透明だ。

パーソル総合研究所の小林祐児主任研究員は「大手企業を中心に一定程度テレワークが広がる」と予測。今後在宅勤務の期間がさらに長引けば「新規顧客の開拓もビデオ会議を通じて営業する動きが広がる可能性もある。スーツを着てオフィスに行く流れが変わるかもしれない」と指摘する。

特に影響が大きそうなのが紳士服専門店だ。

紳士服最大手の青山商事は3月のビジネスウエア事業の既存店売上高が前年同月比4割減った。

カジュアルなオフィス服の扱いに力を入れてきたはるやまホールディングス(HD)も、足元では売り上げを支えてきたセットアップ商材などの動きも鈍い。治山正史社長は「テレワークの普及で仕事着の概念が急速に変化した。外出控えが続く以上、もう一歩踏み込んだ商品開発が必要だ」と危機感を募らせる。

この15年間、スーツ主体の紳士服業界には向かい風が吹いていた。2005年、小池百合子環境相(現東京都知事)が旗振り役となって「クールビズ」が誕生。2011年に東日本大震災が起きると電力節約の観点から「スーパークールビズ」として、ワイシャツの代わりにポロシャツを着るスタイルが広がった。

収益の落ち込みを補おうと、紳士服各社は事業の多角化を進めてきた。青山商事は靴などの修理事業に参入。AOKIホールディングスは会員制複合カフェなどを展開する。ただ、事業拡大は道半ばで、全体の売り上げを支えるまでには至っていない。

コロナが収束した時、紳士服業界には本当の試練が訪れる。

        ◇

外出を控える人が増えたことで、思わぬ伸びを見せているのが部屋着だ。服飾雑貨の内野(東京・中央)が展開する部屋着ブランド「ウチノ」は、3月の売上高が前年同月比で約1割増えた。

内野は百貨店向けのタオルに強みを持ち、軽量で肌触りの良い部屋着「マシュマロガーゼ」を展開。平均単価1万5千円と比較的高価だが「自宅でゆったりした気持ちで仕事したい層から注目されている」(同社)。

グンゼでは、ボタン付きでアウターのように見える「レギンスパンツ」や、ルームシューズ「おうちスリッポン」が伸びている。2~3月の売り上げはどちらも前年比1.7倍になった。

ルームウエアよりも伸びが目立っており、「在宅勤務の拡大でオフィス用と部屋着の中間の、着心地はラクでも、部屋着よりはしっかりと見えるアイテムが伸びているのでは」と推測する。

「おうち着」需要の取り込みに動いた企業も出てきた。靴下のタビオは3月、公式通販サイト上に「在宅リラックスコーディネート」のページを立ち上げた。レギンスやルームソックス、指先ははだしで足首はあたためられる「かかとカバー」など、在宅ワークを快適に過ごすためのアイテムを提案している。

こうした効果か、通常よりゆったりとしたデザインの「サーマルレギンス」や、足底にツボ押しする箇所がプリントされた「ツボ押しプリント5本指ソックス」が好調という。(取材班)

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