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五輪・パラ強化さらに苦しく 緊急事態宣言で拠点閉鎖

2020/4/8 20:59
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新型コロナウイルスの感染拡大に伴う政府の緊急事態宣言の余波は、五輪・パラリンピックの中枢拠点にまで及んだ。日本スポーツ振興センター(JSC)は8日、トップ選手の強化拠点である味の素ナショナルトレーニングセンター(NTC)と国立スポーツ科学センター(JISS)を5月6日まで利用停止にしたと発表した。既に大学の施設なども多くが閉鎖されており、居場所をなくした選手や各競技団体は途方に暮れている。

緊急事態宣言を受け、利用停止となった味の素ナショナルトレーニングセンター=共同

緊急事態宣言を受け、利用停止となった味の素ナショナルトレーニングセンター=共同

JSCによると、東京・西が丘にある両施設の停止は8日から。NTC宿泊棟は今週末をメドに退去を求め、JISSが行う栄養面、心理面のサポートは電話やメールによるリモートワークで続ける。他に国立競技場や秩父宮ラグビー場なども対象で、期間中はドーピング通報窓口の新規受け付けも取りやめるという。

両拠点には多くの競技団体が専用練習場を持ち、2018年度のNTCの利用者数は延べ17万6384人。感染拡大で直近の利用状況は「通常の半分以下だった」(JSC)というが、閉鎖の影響は小さくない。

瀬戸大也(ANA)らトップ選手が毎日のように利用する競泳。8日朝もJISSのプールで練習する姿が見られたが、急きょ退去を余儀なくされた。大学やスポーツクラブも閉鎖されているため、あるコーチは「仕方がないが、今後どのように練習すればいいかイメージが湧かない」と不安を隠さない。

新体操の団体日本代表「フェアリージャパン」は8日から5月6日までチームを一時解散した。「畳1畳あればできるトレーニング内容を伝え、自己管理をしっかりするよう指示した」(山崎浩子・強化本部長)というが、これまでJISSやロシアで年間350日もの合宿生活でチームワークを磨いてきただけに、影響は少なくないだろう。

東京大会が1年延期になり、既に多くの競技団体が合宿を取りやめていたため目に見える混乱が起きていないが、今後の代表活動が見通せない。選手側の要望で6日からの練習再開を見送った日本フェンシング協会の福田佑輔強化本部長は「地方に行くのも手だろうが、(現状では)集まることが難しい」と話す。

5月上旬までの代表活動を中止していたバドミントンは、今後の状況次第では活動再開のさらなる延期も検討する。五輪延期に追い打ちをかけるような状況に、ある競技団体の関係者は「強化計画を全てリセットして考えるしかない」と危機感を抱いている。

(堀部遥、鱸正人)

 パラアスリートの強化拠点として2018年6月に東京・お台場に開設した日本財団パラアリーナも6日、一時閉鎖された。新型コロナの拡大を受け、軽症の感染者向けの施設となることが決まったためだ。
 車いすのまま使えるシャワーなどバリアフリーに対応しており、日本財団パラリンピックサポートセンターによると、稼働率は開所以来ほぼ100%。車いすバスケットボールや車いすラグビー、ボッチャ、パワーリフティングなどが日常的に利用してきた。
NPO法人日本パラ・パワーリフティング連盟の吉田進理事長は「週3回は利用していたので途方に暮れている。自宅でもできるメニューを伝え、何とか筋力を維持してもらいたいが、閉鎖の長期化も考えておかないといけない」と危惧する。
 車いすバスケットの男子日本代表も平日の週3日、選手が自主練習で活用している。日本連盟の幹部は「こういう状況だからやむを得ないが、影響は大きい」と頭を抱える。男女の代表が毎月合宿を行っていたNTCも使えなくなり、チーム力の維持に腐心する日々が続きそうだ。

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