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トヨタグループ、防護マスクなど生産 医療現場を支援

北米でトヨタ自動車が生産している防護マスク

トヨタ自動車は7日、新型コロナウイルス感染拡大が続くなかグループで医療用防護マスクなどの生産を始めると発表した。グループ企業で自社用のマスクを自ら生産するなどしてマスク不足を補うほか、東京を中心に感染拡大地域で軽症の感染者の移送を支援する。新型コロナ感染者が増えるなか、国内外に広がるネットワークを生かして医療現場を支援する。

トヨタは4月中に、貞宝工場(愛知県豊田市)で医療現場で不足する医療用防護マスクを生産する。週500~600個程度から生産する。グループ企業での生産も検討している。

グループ企業ではマスクの自給自足を進める。デンソーは製造現場を中心に社内で必要となるマスクの4月中の生産を目指しており、日当たり10万枚の生産を目標とする。トヨタ紡織も4月上旬から刈谷工場(愛知県刈谷市)で日当たり1500枚規模で生産する。5月以降は猿投工場(愛知県豊田市)に移管して、日当たり1万2千枚に増産する。

そのほかアイシン精機やダイハツ工業、日野自動車もマスクの自社生産を検討している。サステナビリティ推進室の大塚友美フェローは「マスクの自給自足で、市場から買う量を少なくする」と話す。

またトヨタは東京都内を中心に感染拡大地域で、軽症の感染者の医療機関や自宅などへの移送支援も検討する。感染を防ぐため前後席を区切る仕組みを施したタクシー車両「ジャパンタクシー」を活用する。

さらに政府による日本自動車工業会を通した要請に基づき、人工呼吸器をはじめとする医療機器の増産に着手する医療機器メーカーにトヨタ生産方式(TPS)を導入して生産性向上に協力する考えだ。

大塚フェローは一連の支援策に取り組む理由について、「医療関係者を支援することで感染拡大のピークをできるだけ抑えることに貢献したい」としたほか、「コロナ危機を契機に競争力をつけて、感染拡大が休息段階になったとき、経済復興のけん引役になりたい」とも説明した。

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