世界のゲーム企業、WHOとタッグ　新型コロナ対策で

新型コロナの感染拡大を受け、世界のゲーム企業各社が世界保健機関（WHO）と共同でキャンペーンを開始した。ゲームを自宅ですることで不要不急な外出を抑え、感染拡大を防ぐ狙い。ゲーム各社は期間限定でゲーム内で使えるアイテムを用意して楽しみやすい工夫をするほか、新型コロナ対策のメッセージも届けるという。WHOの呼びかけにゲーム各社が応じた形だ。

キャンペーン名は「＃PlayApartTogether（日本語訳・離れて一緒に遊ぼう）」。

「リーグ・オブ・レジェンド」で世界的な人気を誇るテンセント傘下の米ライオットゲームズや、米アマゾン配下のゲーム配信プラットフォーム「Twitch」ら計18社が参加する。

このキャンペーンでは、ゲームのプレー時間に応じてゲーム内で特別な報酬を与えるなどして、自宅に滞在する時間を増やす狙いだ。

スマホアプリの調査会社である米アップアニーが30日に発表したデータによると、2月の中国における1週間あたりのゲームアプリダウンロード数が、2019年通期の1週間あたり平均に比べて80%増加している。新型コロナの影響が大きい地域でこうしたゲームアプリのダウンロード数が伸びる傾向にある。

WHOは、ゲーム依存症をギャンブル依存症などと同じ精神疾患に位置づけていた。新型コロナの感染拡大防止に向けて、これまでの方針から一転してゲームを利用する形となる。