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大会ボランティア、延期後も採用継続 五輪組織委通知

2020/3/27 11:36 (2020/3/27 23:36更新)
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2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会は27日までに、約8万人の大会ボランティアについて、延期後の大会でも全員を継続して採用することを決め、ボランティア専用ページに正式に通知した。「活動できなくなるのでは」と心配していた参加者は安堵する一方、都合をつけるため「早く日程を決めてほしい」との声も聞かれた。

研修を受ける東京五輪・パラリンピックのボランティア(2019年10月、東京都渋谷区)

研修を受ける東京五輪・パラリンピックのボランティア(2019年10月、東京都渋谷区)

組織委は専用ページで26日、大会が延期となった経緯を説明したうえで、「当委員会は皆様に、来年に活躍していただきたいと考えております」と掲載した。継続を希望する人は手続きは不要で、延期で活動が難しくなった人は、辞退手続きをとる必要があるとしている。

大会日程が判明次第、継続を希望するボランティアの状況を確認する。ただ都合がつかない人が続出し、確保できるボランティアが大幅に減った場合は、再募集などの対応も検討するという。

組織委の武藤敏郎事務総長は24日の記者会見で、ボランティアを巡る今後の方針について「資格を取られた方に配慮したやり方を考えていきたい」としていた。

内定者の受け止めは様々だ。横浜市の主婦(34)は「参加できなくなるのではないかと心配したが、一安心」と胸をなで下ろした。1歳と3歳の子育て中で「母親の頑張っている姿を子どもたちに見せたい」と応募した。五輪の開催日程は未定だが「できるだけ都合をつけ、ぜひ参加したい」と話した。

東京都新宿区の女性派遣社員(49)は内定後、eラーニングで英語などの研修を受けてきた。採用継続の知らせを歓迎し「延期で時間ができた分、しっかり準備したい」と力を込めた。

一方、東京都豊島区の女子大生(20)は4月から3年生となり「日程によっては就職活動と重なり、辞退しないといけない」。一生に一度の機会、と楽しみにしていただけに「早く日程を決めてほしい」と願う。

大会ボランティアは約8万人で競技会場や練習会場などで活動し、担う役割は会場の案内といった運営のサポートや車両の運転、メダル授与式の補助など約700種類に及ぶ。6月に会場ごとの研修を終え、7月からの本番を迎えるはずだった。大会ボランティア以外にも、駅や空港などで案内を担う東京都の都市ボランティアが3万人以上活動する予定となっている。

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